今や若者や主婦層を中心として多くの人が使っているLINE。これを宣伝媒体の1つとして活用しているお店も増加しています。では、LINEを宣伝媒体として活用している事業者はどのようにそれを活用しているのでしょうか?

アットマーク

皆さん、こんにちは。

業務コンサルタントの高橋です。

SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の1つであるLINEは、今や学生や主婦層の間における伝達手段の1つとして広く活用されています。その裏返せば、ターゲットがそこにあるのであればLINEを宣伝媒体の1つとして活用することも1つの手段であると言えます。

LINEは多くの人にアナウンスできるツール

現在、LINEの国内登録ユーザー数は6,000万人近く、つまり、日本の人口の40%以上の人が登録をしており、その中でも実際に活用しているアクティブユーザーは60%を超えています。そして、普段友人・知人や学校の連絡網などで使われているLINEだけではなく、事業者でも使えるLINE@というものがLINEには用意されています。これを使い、LINE@に対して友達追加をしてくれている方に向けて情報を発信することができるのです。

集客にはアナログなチラシ

薬局やガソリンスタンドなどで『LINE@はじめました!』などといったチラシが貼られているのを見たことはありませんか?LINE@で情報を配信するにも、まずはLINE@に友達追加をしてもらう必要性がありますが、それにはお店がLINE@をやっていて、お得な情報が定期的にもらえることなどをアピールしたチラシなどが必要になります。もちろん、そのお店のホームページやブログなどがユーザーにいつも見てもらえているのであれば、そこでもアピールすれば良いでしょう。

定期的な情報配信でリピーターを獲得する

LINE@を活用しているお店が狙うのは普通の商売と同じで、お客様にまた来店してもらうことです。そこでLINE@を使い、友達追加をしてくれている方に対してお得なクーポンを配信したりします。全商品5%OFFのクーポンであったり、1つの購入商品のみ10%OFFのクーポンであったりさまざまですが、顧客からすればうれしい情報ですので、そのお店に再度来店してくれるきっかけになるというわけです。そして、お会計の時にスマートフォンでクーポンを提示することで割引が受けられるわけですから、それにはそのお店のLINE@に友達登録するしかクーポンをゲットする方法はないことになります。

いかがでしょうか?LINEは個人と個人のコミュニケーションツールであるのみならず、お店とお客様をつなぐコミュニケーションツールとしても活用できるのです。

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    この記事を書いた人

    • 業務コンサルタント高橋進伍
    • 1968年生 愛知県名古屋市出身 会計・給与・販売購買在庫・税金系などの業務システムを製造・販売する某上場企業の出身で、会計・IT・WEBを中心とした業務改善などを行う業務コンサルタント
    • 中小企業庁『ミラサポ』登録専門家/あいち産業振興機構登録専門家/名古屋産業振興公社登録専門家
    • (Publisher:TRILOGYFORCE.COM)

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