しかし、『EC-CUBE2.13系』は高速化された『PHP7』には対応しておらず、昨今の『ウェブの高速化』へ今一歩進めない状況となっています。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今からEC-CUBEを使ったショッピングサイトを構築する方は『EC-CUBE3.0系』で構築すれば、それは『PHP7』に対応していますので問題ありませんが、『EC-CUBE2.13系』で構築されたものを何とか高速化したいと思ったことはありませんか？

これ、実は方法がないわけではありません。

EC-CUBE2.13系でPHP7に対応させる

昨年の9月、EC-CUBE2は開発者向けの『αバージョン』として、『EC-CUBE2.13系』の最新バージョンである『EC-CUBE2.13.5』をベースにした『EC-CUBE2.17.0α』というものをリリースしています。

これは、高速化された『PHP7』対応への要望が多かったことから、コミュニティへの参加者の協力を得て行われています。

ただし、正式版としてのリリースではないため、使用しているプラグインが対応していないことが想定されます。

特に、クレジットカード決済系のプラグインが対応していない場合には要注意です。

もしこの辺りがクリアできるのであれば、カスタマイズしている部分を修正するなどすれば『PHP7』対応の『EC-CUBE2』として動作させることが可能です。

※　プラグイン以外にもまだ多くの課題を抱えているため、テスト環境による慎重な検証が必要と思われます。

現在、これに関しての開発者情報は『GitHub』に移行しているようで、それらの入手は以下のURLからとなります。

EC-CUBE2.17.0αの入手：https://github.com/EC-CUBE/eccube-2_13/releases/tag/eccube-2.17.0-alpha

既知の課題：https://github.com/EC-CUBE/eccube-2_13/milestone/5

PS：安全優先で考えると正式リリースまで待った方が良いことは確かです。ご注意ください。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

楽天、アマゾン、Yahoo!ショッピングなど、インターネット通販などで商品を購入する際に参考にされる口コミ、これ、実際は商品を購入していない人が書いている場合があったりします。

そういった口コミを装った自社商品のPRを行うことを『ステルスマーケティング』と言います。

では、実際にどのような形で行われているのでしょうか？

ステルスマーケティングの実態

ステルスマーケティングには2つのパターンがあります。

１．SNSなどでフォロワーの多い人材へ企業が報酬を支払って依頼する

２．企業内にて社員が第三者を装って投稿する

この2つのパターンです。

これらは本来、消費者を欺く行為であると思われますが、現時点においては法的な規制がないため放置されたままの状態です。

※　欧米においてステルスマーケティングは、消費者を欺く行為として禁止されています。

このような偽装は、発覚すればたちまち信用は失墜し、そのウェブサイトも閉鎖に追い込まれることすらあります。

※　実際に閉鎖に追い込まれたウェブサイトもあります。

立ち上げたばかりだから仕方がないとなどと思わず、着実に間違いのないことを行っていくことが一番です。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

日本で最も使われているオープンソースのオンラインショップ構築プログラムとしてEC-CUBEというものがありますが、こういったオープンソースのオンラインショップ構築プログラムにもマイナーアップデートが存在します。

それは不具合修正だけではありません。

脆弱性対応のアップデート

このようなオンラインショップ構築プログラムにおいても、いくつかの脆弱性を修正したマイナーアップデートがあります。

それは、個人情報漏えいに対するものであったり、悪意のあるスクリプトを入れられてしまったりするものなどさまざまです。

これらの対策がなされていない場合、インターネットショッピングサイトにてお買い物をしていただいたお客様の情報が漏えいしてしまったりするので、その脆弱性を修正したプログラムを使用していないと非常に危険です。

カスタマイズへの対応

これらのオンラインショップ構築プログラムを使ったインターネットショッピングサイトは、多くのケースでカスタマイズが施されています。

その場合、制作会社に依頼して修正プログラムにアップデートしてもらうしかないのですが、制作会社がドキュメントを残していないとなると結構厳しいものがあります。

要は、カスタマイズされているものに対してはそのままアップデートはできないので、カスタマイズされている部分をアップデートできるように修正してもらわなければいけないからです。

この作業はケースにもよりますが、非常に手間がかかりますので、コスト的にもそれなりの費用負担が発生します。

運営者としての責務

万が一個人情報が漏えいしてしまった場合、まず運営者としての責任が発生します。

保守メンテナンスを制作会社に委託していたとしても、運営会社としては監督責任としての問題があります。

何かあるごとに業者の責任にするのではなく、常に自社の問題として認識する必要があり、自社においても定期的に脆弱性情報の確認などを行い、自ら業者側に対してアップデートの見積依頼をするくらいでないといけません。

このように、インターネットショッピングサイトを運営する上では、必ずセキュリティアップデートの対応をするものと認識してサイト運営を行ってください。

個人情報は適切に管理されなければなりません。