皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

EC-CUBE 3系を使われている方、脆弱性が見つかっていますので最新版へアップデートされた方が良いです。

EC-CUBE3系はアップデートされたし

今回見つかったEC-CUBE 3系の脆弱性は『オープンリダイレクト』の脆弱性で、細工されたページにアクセスすることで任意のウェブサイトにリダイレクトされ、結果としてフィッシングなどの被害にあう可能性があるとされています。

この不具合が存在するEC-CUBEのバージョンは、最新バージョンを除くEC-CUBE 3系のすべてのバージョンです。

危険度は高くないようですが、早めに対応されることが望ましいと思われます。

対応方法は、

１．EC-CUBE 3.0.17 にバージョンアップする

２．修正用の差分ファイルをダウンロードして反映する

３．修正箇所のソースコード差分を確認し必要に応じて適用する

となります。

また、EC-CUBE 3.0.3以前を使われている場合、この脆弱性以外にも複数の脆弱性が存在しているため、EC-CUBE 3.0.4以上のバージョンアップした上で今回の修正を反映する必要があります。

以上、ご参考までに。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、今日は来年予定されている消費税増税に関連するお話しです。

実店舗で販売している場合にも同じようなことが言えますが、ECサイト（インターネットショップ）の場合には伝わりにくい面もありますので注意が必要です。

ECサイトにおける消費税の基準日

タイトルには『ECサイトにおける』と書きましたが、これはECサイト（インターネットショップ）に限った話しではありません。

実店舗においても、2019年9月30日までに引き渡したものは消費税率8%で計算されますが、2019年10月1日以降に引き渡したものは消費税率10%になります。

例えば、2019年9月30日以前に予約やお取り寄せでの注文をしたとします。

その際の商品の引き渡しが2019年10月1日以降であった場合、消費税率は10%にて計算することになります。

これはECサイト（インターネットショップ）においても同じことで、注文が2019年9月30日以前に入ったものであっても出荷（発送）する日が2019年10月1日以降であった場合には消費税率10%での計算を行うことになります。

注意しなければいけないのはこの部分で、注文した側は2019年9月30日までに注文していることを主張する方もいるでしょうから予め何らかの対応をしておく必要があります。

2019年9月30日までに出荷（発送）可能な商品と8%の消費税率で受付が可能な日時などを早めに決定・告知し、適切な対応が行えるように準備したいものです。

そのレビュー（批評）が偽りのものであった場合、あなたならどうしますか？

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今に始まった話しではありませんが、インターネットの世界では『ステルスマーケティング』が常に横行しています。

では、実際にはどのようなことが横行しているのでしょうか？

ステルスマーケティングの横行とは

ステルスマーケティングとして行われているものとして、『偽レビュー（批評）』があります。

いわゆる『サクラ』です。

このような行為が何故行われるのか？

1つは、同じような商品を販売している他店に勝つためで、もう1つは、レビュー（批評）のない商品は売れにくい（ほぼ売れない）からです。

こうした行為は通常、ショッピングモール（楽天・Yahoo!・アマゾンなど）においては禁止されていますが、それを見分けることは難しい場合も多く、結果的に常に横行した状態であるということになります。

逆に、全く何も取り締まられていないわけではありません。

その商品を削除されてしまったり、アカウントそのものが利用停止になってしまうケース、最悪の場合は訴訟を起こされてしまうケースもあります。

インターネットショップサイトの運営者の方、これでも『サクラ』を使いたいと思いますか？

そしてもう1つ、別の『サクラ』があります。

海外において人海戦術で検索順位をアップさせているケースも未だに存在します。

単純に考えれば、他店よりもアクセス数が多ければ検索順位は上に位置することになります。

（それだけの要素ではありませんので誤解のないように。）

これを利用し、海外において人海戦術でアクセス数を意図的に増やしているところもあります。

しかし、このような不自然なアクセス数の増加は逆にマイナスとなることが多く、結果的には順位を下げてしまうことにもなります。

検索のアルゴリズム上、そのような不自然なものでも問題ないということになれば『力業』で順位を決めることになってしまいますので、それが通用したのは随分昔の話しです。

このように、『インチキ』をしても良いことはありません。

長い目で見れば良い商品を提供し続け、ユーザーに喜ばれ、信頼を得続ける店舗が継続的に収益を上げ続けられるということを念頭に、インターネットショップ運営を行っていただきたいものです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

最近、実店舗を構えるお店やインターネットショップなどにおいてLINE＠というものでアピールをしているのを目にしたことがあるかと思います。

これを使い、少しでも多くのお客様を集客しようとしているお店などが増えています。

LINE＠を使った集客法

例えば、あるお店に入店し、『LINE＠始めました(^_^)/』とか、『登録すると〇〇プレゼント！（LINE＠）』などのポップを見かけたことがあるかと思います。

最近では、この『LINE＠』というツールを使ったアプローチで来店者数を伸ばしているところも結構あります。

流れとしては以下のようなイメージです。

１．LINE＠を開設する

２．お店のポップやホームページ上でLINE＠の告知を行い、友だちを増やしていく

３．メッセージやタイムラインを使い、お得な情報を配信する

４．魅力を感じた顧客の来店

５．喜んでくれた顧客がSNSや口コミで拡散

こういった感じになります。

LINE＠を活用する業種

このLINE＠というツールは、さまざまな業種で使われています。

飲食店、ヘアーサロン、ネイルサロン、温泉施設、自動車ティーラー、ミュージックショップなどなど、お客様が来店されるようなところであれば、業種を問わず活用することが可能です。

もちろん、実店舗ではないバーチャルショップであるインターネットショップサイトで活用しているところもあります。

ただし、向かない業種も当然あります。

個人相手ではない商売形態、いわゆるB to Bの場合には向きません。

単なるメールマガジン代わりに使われる分には良いかもしれませんが。。。

元々LINEは個人間におけるコミュニケーションツールですから、個人を対象とする商売形態であれば大丈夫です。

今はさまざまな便利ツールが提供されていますので、是非、積極的に活用してみてください。

インターネットショップで未だに見かける、SSL暗号化通信をしていないショップ、

私にとっては信じ難いショップです。

お客様の個人情報を取得したり、時にはクレジットカード情報までも取得する

というサイトであるにも関わらず、全く暗号化通信をしていないショップを見かける

ことがあります。

ショッピングモール以外の独自のショッピングサイトの場合、普通はお買い物

をして、個人情報を入力する画面からはhttpsからはじまるアドレスになるのが

一般的ですが、これがhttpのままのショッピングサイトが未だにあります。

httpとhttpsの違いは、通信の暗号化を行っているのかどうかにあります。

httpは暗号化通信を行っていないサイトで、httpsは暗号化通信を行っている

サイトです。

つまり、暗号化をされているサイトは情報を盗み取られにくいのです。

また、独自のショッピングサイトを開設する際は、固定のIPアドレスを取得し、

SSL証明書という、電子証明書を取得します。

安価なところを利用すれば年間コストはそれほどかからないのですが、

それすら行っていないところがあることが驚きです。

購入していただく顧客のことを考えれば、必然的にSSL証明書を取得した、

暗号化通信のできるサイトにするものかと思いますが、そうしていない

ショップは、顧客に対する思いやりに欠けているのではないでしょうか。

ご注意ください。