皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

1月26日、日本国内4例目の『新型コロナウイルス』に感染した患者の発生が確認されました。

それを受け、インターネット国内最大手の『GMOインターネット』が大規模な在宅勤務に踏み切りました。

GMOの在宅勤務体制は正解に思える

今回のGMOインターネットの判断は個人的には正解だと思えます。

中国からの観光客が多い都市においては一定のリスクがあると考えたのでしょう。

在宅勤務であれば中国人観光客と接する機会はないでしょうから、万が一にでも感染してしまうよりはマシであるということに思えます。

こういったことには個人的に賛成です。

今の時代は通信インフラがかなり整備されていますので、体制が整うのであれば業種によっては在宅勤務は大いにありです。

そういった観点から考えると、GMOインターネットは業務的にもそれに向いている業種でもあります。

ただし、当然ながら外部から内部管理のサーバーなどにアクセスすることも出てくるわけですから、それなりの環境構築も必要です。

そのようなことも含め、GMOインターネットは何年も前から社内体制を整え、訓練も実施してきたようです。

過剰な反応は良くないかもしれませんが、冒さなくてよいリスクだけに今回の措置には賛同できます。

他の企業においても検討されると良いかもしれませんね。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

先日、あるメディア記事を読んで同感できるものがありましたのでご紹介します。

QRコード決済だけでは普及しない

あるメディアに書かれていた内容として、以下のようなものがありました。

H氏：日本ではQRコード決済自体全然普及していない。LINE Payは300億円を使ったキャンペーンをしている間だけはお客さんがいるが、終わったら使われない。PayPayも100億円を何回かやったが、使われない。

N氏：僕が社長なら2つともすぐにやめる。やはりQRコード決済は不便だし、ビジネスモデルがない。もっと言えば、アップルのApple Cardはクレジットカードのインフラの上にあるが、全く新しい、まさに“スーパーアプリ”だ。アップルのアカウントにすべて引き継いで、明細や支払いのスケジュールなどもアプリ上で管理できる。

これは全く同感です。

私自身もデバイスに『〇〇Pay』のアプリだけは複数入れてみましたが、それは単なる話のネタとして入れただけで一切使用していません。

そのデバイスで使用するとすれば『クレジットカード』と『Suica』くらいです。

H氏のコメントにある『全然普及していない』という部分に関しては『日本人は現金好き』という国民性もあるのかもしれません。

しかし、貰えるものは欲しいという欲はあるでしょうから『キャンペーン期間だけ使う』といったことになるのでしょう。

そして、N氏のコメントにある『スーパーアプリ』ともなれば相応に普及してくるとも思えます。

街中では『〇〇Pay使えます！』的なものをよく見かけますが、いつまで継続できるかはあやしいものです。

（インバウンド向けとしては有効的なものかと思います。）

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

昨今、DNS（Domain Name System）インフラを狙った攻撃が増加していることを受け、ICANN（Internet Corporation for Assigned Names and Numbers/アイキャン）が『DNSSEC（Domain Name System Security Extensions）』の導入を呼び掛けています。

では、『DNSSEC』を導入することで何が変わるのでしょうか？

DNSSEC導入で防げるリスク

このDNSインフラの改ざん被害、米国土安全保障省も全省庁に警戒と緊急対策を指示しているほど深刻な問題です。

ではDNS情報の改ざんは検知できないのか？

『DNSSEC』を導入すればそういった改ざんは検知できます。

『DNSSEC』はデータに対してデジタル署名を行うことで改ざんを防ぐ技術ですから、その導入が進めば多くのDNS情報の改ざんが検知できることになります。

（※　すべての攻撃を防げるわけではありません。）

つまり、リスクを減らすことができるわけです。

この『DNSSEC』、日本においてはさらに遅れた状態になっています。

『DNSSEC』はドメインのレジストラとホスト、両方がそれに対応している必要があり、一部のレジストラにおいては有償オプションとして対応しているものの、ホスト側においてはなかなか対応に踏み切っているところは少ない状態にあります。

また、ユーザー側の認知度も低い状態です。

それらを考えると日本における普及はまだまだ時間がかかりそうですが、少しでも多くのレジストラやホスティング会社の対応、そしてユーザーの利用が進むことを願うばかりです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

さて、多数のメディア報道にてご承知の通り、米英仏によるシリア空爆によってロシアとの対立が深まっており、これに関連し、ロシアからのサイバー攻撃に対して警戒するよう呼び掛けています。

世界のネットワークインフラが標的に

共同アラートでは、世界各国のルータ、ファイアウォール、ネットワークベースの侵入検知システムなど、ネットワーク機器を狙った攻撃を仕掛けているとされています。

政府機関、民間組織、基幹インフラプロバイダー、業界を支えるISP（インターネットサービスプロバイダー）が主なターゲットとなっており、スパイ活動支援、知的財産の取得、ネットワークへの常駐、今後の破壊活動の基盤固めを狙っているとされ、レガシープロトコル、弱いプロトコル、サービスポートなどを使って脆弱性のある機器を見つけ、ファームウェアやOSの改ざんなどを行っているとされています。

影響を受けるとされているのは、GRE（Generic Routing Encapsulation）、Cisco Smart Install（SMI）、SNMP（Simple Network Management Protocol）が有効になっている機器。

また、セキュリティ対策が不十分なままインストールされた機器、メーカーのサポートが終了し、パッチが提供されない機器なども悪用されているようです。

被害に遭う前にチェックしておきたいところです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今年のはじめに、Google Public DNS、Cisco OpenDNS、Norton ConnectSafe、Comodo Secure DNSなどをご紹介しましたが、これ以外に良さそうなものとして、Verisignが提供するパブリックDNSがありました。

VerisignはGoogleよりおススメ？

Google Public DNSなども良いと思うのですが、Verisign Public DNSはそれらよりも良いかもしれません。

Verisignはアメリカにあるインターネットインフラに特化した企業で、セキュリティに関する技術力も優れています。

そして、パフォーマンス比較をした場合においても、Google Public DNSと同等のパフォーマンスが出ます。

単純に、スピード面においてもGoogle Public DNSと同じようにVerisign Public DNSは速いということです。

これらの要素を総合すると、Google Public DNSよりもVerisign Public DNSを選択される方もおられるかもしれません。

Verisign Public DNSとは

VerisignのウェブサイトにおいてPublic DNSの紹介ページでは以下のようなことが書かれています。

インターネットの中核を成すドメインネームシステム（DNS）は、ユーザーが探しているウェブサイトのドメイン名を番号表記のインターネットプロトコル（IP）アドレスに変換します。ノートPC、タブレット、携帯電話、ウェブサイトなど、インターネットに接続するあらゆるものについて、DNSを利用して、ドメイン名とIPアドレスの正確な関連付けを行っています。インターネットの力を最大限引き出すために、信頼性の高いプロバイダならではの卓越したDNS体験をお望みでしたら、ぜひVerisign Public DNSをご利用ください。

Verisign Public DNSは、他の代替サービスよりも優れたDNSの安定性とセキュリティを提供する無料DNSサービスです。しかも、他のほとんどのDNSサービスとは異なり、ベリサインではプライバシーを尊重します。パブリックDNSデータを第三者に販売したり、広告提供を目的としてクエリをリダイレクトしたりすることはありません。

＜Verisign Public DNSのメリット＞

・安定性：信頼性の高いパブリックDNSプラットフォームなので安心

・セキュリティ：セキュリティ脆弱性に対する強固な保護

・プライバシー：パブリックDNSデータを第三者に販売しないことを保証

このように書かれているわけですが、ここで重要視したいのは、

他のほとんどのDNSサービスとは異なり、ベリサインではプライバシーを尊重します。パブリックDNSデータを第三者に販売したり、広告提供を目的としてクエリをリダイレクトしたりすることはありません。

という部分です。

これが本当にそうであれば、Verisign Public DNSは現時点において一番おススメできるものと言えるかもしれません。

実際に設定するDNSアドレスは以下のとおりです。

IPv4：優先DNS＝64.6.64.6　代替DNS＝64.6.65.6

IPv6：優先DNS＝2620:74:1b::1:1　代替DNS＝2620:74:1c::2:2

ご参考までに。

ということは、httpsではない通常のhttpサイトであった場合には暗号化されない状態でブラウジングを行うことになります。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

先日の記事『Yahoo!JAPANも常時SSL化へ』にも書かせていただいた通り着実に常時SSL化は進んではいるのですが、まだまだ多くのウェブサイトが暗号化されていないhttpのままです。

その場合、安全なブラウジングを行う方法は他にはないのでしょうか？

VPNを活用する

方法の1つとして、VPN（Virtual Private Network/仮想プライベートネットワーク）というものを使ってウェブにアクセスする方法があります。

これは、簡単に言えば公衆回線を経由して構築された仮想的な組織内ネットワークで、そこでの通信は全て暗号化された状態でやりとりされるものです。

昔からよくあるケースとして、企業が拠点間の接続を行うことに使われたりしていました。

しかし、昨今モバイル端末の普及やWi-Fiスポットの無料接続サービスなどのインフラ整備も整い、街中で簡単にWi-Fi接続が可能な時代になった反面、何のセキュリティもかかっていないWi-Fiスポットにアクセスすることで通信を傍受されたりするケースが増加しています。

そのため、自衛手段としてVPNアクセスを使い、それによる保護機能によって安全にアクセスすることなどにも使われています。

VPNの使い方

例えば、パソコンやスマートフォンにて簡単にVPNでのブラウジングを行う場合、Google Chrome ブラウザの拡張アプリや、スマートフォンのアプリケーションストアなどからVPNアプリを端末に追加します。

それらの多くは、メールアドレスとパスワードをエントリーするだけで使えるようになります。

ただし、アジア系のアプリケーションも出回ったりしていますので、選択する際は注意が必要です。

参考までに、現在私が試しているのはOperaソフトウェアがリリースしている『SurfEasy VPN』というもので、Windows・Mac OS X・iPhone・Androidと、大半のものにサービスを提供しています。

無料で使いたい場合は容量に制限があり、制限なく使いたい場合は5デバイスで年間6,000円、モバイル向け1デバイスは年間3,600円で使えます（月払いは若干割高になります。）。

外出先でのモバイル通信は注意が必要ですから、一度無料の範囲内で試して検討されるのも良いかと思います。