皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

冒頭で書いた『LINE』や『FaceTime』によるインターネット回線を使った『音声通話』や『ビデオ通話』ですが、これはインターネット検索やメッセージの送信とは少々異なる部分があります。

では、何故『音声通話』や『ビデオ通話』ができないのでしょうか？

LINEやFaceTimeで電話が不通になる理由

まず、前提として携帯回線の場合にはこれは当てはまりません。

Wi-Fi（無線LAN）などのインターネット回線を使って行う場合においての話しになります。

では本題に戻ります。

インターネットにはポート番号という非常に多くの通り道があります。

それは、『ウェブサイトの閲覧』、『メールの送受信』、『音声通話やビデオ通話』、それぞれ別のものが割り当てられています。

特に、『音声通話』や『ビデオ通話』に関してはそれぞれのアプリケーションによって任意に使えるポート番号（通り道）を使うようにしているため、どれを通っているかわからないものもあります。

ということは、このポート番号（通り道）が塞がれてしまっている場合においては『LINE』であれ『FaceTime』であれ、『音声通話』や『ビデオ通話』ができないということになります。

ケースによっては、そのWi-Fiのネットワークから発信はできないが受信はできるといったケースもあります。

これも前述のポート番号（通り道）の塞ぎ方の問題で、それぞれには『内向き』のものと『外向き』のものがあり、発信だけができない場合は『外向き』だけが塞がれていて（許可されていない）『内向き』の方は許可された状態にあるということになります。

これらはすべて『ファイアウォール』というもので設定・管理され、大きな企業（組織）になると詳細に許可や遮断を設定されていることが多く、小規模な事業者においてはそこまで遮断してしまっていることは少ないです。

もし『LINE』や『FaceTime』を使った『音声通話』や『ビデオ通話』ができなかった場合、それを行った場所（ネットワーク）においては使用を禁止にしているという可能性も考えられますので、他の場所（ネットワーク）において使用できるかどうかを試してみると良いでしょう。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

小規模事業者や少人数で活動しているチームにとっては朗報かもしれません。

ワークスモバイルジャパン株式会社（LINEの兄弟会社）が『LINE WORKS』のフリープラン（無料）の提供を開始しました。

LINE WORKS フリープラン登場

少額とは言え、資金にあまり余裕がない小規模事業者などにとって毎月のランニングコストはできるだけ抑えたいところです。

そんなユーザーを想定したのか、『LINE WORKS』のフリープラン（無料）が登場しました。

では、このLINE WORKSで何が行えるのか？

１．トーク

２．LINE/外部LINE WORKSユーザーとのトーク（一部機能の制限あり）

３．音声/ビデオ通話/画面共有（一部機能の制限あり）

４．アドレス帳（組織対応）

５．グループ機能（ノート/予定/フォルダ）

６．ホーム（掲示板）

７．カレンダー

８．アンケート

９．管理・セキュリティ機能（一部機能の制限あり）

１０．共有ストレージ（基本容量5GB/トーク（チーム/グループフォルダを含む）、ホーム、カレンダー、アンケートに使用されます。）

これだけの機能が使える、簡単なグループウェア機能を搭載したビジネスコミュニケーションツールとなっています。

※　最大メンバー数は100名まで

有料プランとの違いは、ライトプラントと比較した場合ではサポート/サービス品質保証と広告の表示、共有ストレージ容量を除き、一部に機能の制限はあるものの同じ機能が使えるものとなっています。

ちなみに、ベーシックプラン以上でプラスされる機能としてはタスク管理、メール、Drive、アーカイブ（プレミアムプランのみ）となっており、小規模事業者や少人数で活動するチームにおいてはフリープランでも十分と言えます。

ワークスモバイルの意図するところもそこにあるようで、『ITツールの導入ハードルが高い』と感じている小規模事業者などを想定し、フリープラン（無料）の提供を始めたようです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

最近、実店舗を構えるお店やインターネットショップなどにおいてLINE＠というものでアピールをしているのを目にしたことがあるかと思います。

これを使い、少しでも多くのお客様を集客しようとしているお店などが増えています。

LINE＠を使った集客法

例えば、あるお店に入店し、『LINE＠始めました(^_^)/』とか、『登録すると〇〇プレゼント！（LINE＠）』などのポップを見かけたことがあるかと思います。

最近では、この『LINE＠』というツールを使ったアプローチで来店者数を伸ばしているところも結構あります。

流れとしては以下のようなイメージです。

１．LINE＠を開設する

２．お店のポップやホームページ上でLINE＠の告知を行い、友だちを増やしていく

３．メッセージやタイムラインを使い、お得な情報を配信する

４．魅力を感じた顧客の来店

５．喜んでくれた顧客がSNSや口コミで拡散

こういった感じになります。

LINE＠を活用する業種

このLINE＠というツールは、さまざまな業種で使われています。

飲食店、ヘアーサロン、ネイルサロン、温泉施設、自動車ティーラー、ミュージックショップなどなど、お客様が来店されるようなところであれば、業種を問わず活用することが可能です。

もちろん、実店舗ではないバーチャルショップであるインターネットショップサイトで活用しているところもあります。

ただし、向かない業種も当然あります。

個人相手ではない商売形態、いわゆるB to Bの場合には向きません。

単なるメールマガジン代わりに使われる分には良いかもしれませんが。。。

元々LINEは個人間におけるコミュニケーションツールですから、個人を対象とする商売形態であれば大丈夫です。

今はさまざまな便利ツールが提供されていますので、是非、積極的に活用してみてください。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

経済産業省では、日本国内に主な事業所を有する民間企業及び業界団体、非営利法人等を募集対象とした『外国人受入インターンシップ』を行っています。

事業の目的

国内市場の縮小により、海外事業の拡大を図る日本企業は近年増加していますが、特に中堅・中小企業においては、海外展開を担う「グローバル人材」の不足が課題となっています。
日本企業における海外展開や新たな視点によるイノベーションの創出等、外国人材の活用は日本企業の競争力強化に資すると考えられますが、特に中堅・中小企業においては、外国人材と働く経験やネットワークの不足により、活用が進んでいないのが現状です。
そこで、「外国人受入インターンシップ」では、外国人若手人材を対象とした日本企業におけるインターンシップを実施します。これにより、以下の成果を達成することを目指します。

１．海外ビジネスの拡大や新たな展開に向けた知見構築

２．外国人と働くことや異文化コミュニケーション経験による意識改革

３．外国人採用に向けた海外大学等とのネットワーク構築や社内の体制整備

募集概要

募集対象

日本国内に主な事業所を有する民間企業及び業界団体、非営利法人等／最大20社程度

受入人数

原則として1企業あたり2名まで

インターン対象

開発途上国（OECD/DACリスト掲載国）の国籍を有する、日本国内に居住している留学生20名程度

受入期間（予定）

10月中旬～12月中旬の間で1～2カ月間

※インターンを行う日数・時間は、受入企業、インターン、事務局の3者間で協議のうえ決定。

受入企業の必須要件

・本事業の主旨に賛同し、インターンシップの受入を通して外国人材の活用を促進し、海外ビジネスの拡大や新たな展開を目指すことに関心があり、具体的なミッションや業務に対してインターンと共に協働できること
・日本国内に主な事業所を有する民間企業及び業界団体、非営利法人であること
・受入企業において業務に関する実践的な就業体験を提供できること
・受入企業内で十分な管理・受入体制が整えられること
・外国人のインターンを受け入れるにあたり、職場でのインターンシップ実施環境や宿泊等の生活面の支援に協力できること

受入企業への主な経費支援

・材育成支援費：1日2,000 円／人をインターンを受け入れた日数分支給
・受入担当者向けの事前研修

受入企業の主な責務

・インターンシップで行う業務内容の概略・方針を決定する
・インターンシップ実施体制及び緊急時対応体制を構築し、責任者、指導担当者、生活面の支援担当者等を配置する
・インターンシップ計画（受入担当者・インターンの役割・目標等）を策定する
・企業向け事前研修、フォローアップ研修、成果発表会への参加
・インターンシップ開始時に、インターンへのオリエンテーション（職場におけるルールや緊急時対応等）を実施する。
・インターンのPC、インターネット環境、机・椅子、事務用品等の手配などインターンの職場における環境整備を支援する
・インターンの宿泊施設や企業への移動手段の手配などインターンの生活環境整備を支援する
・インターンシップ実施における進捗管理、インターンの指導、事務局への定期的な報告・連絡・協議を行う
・インターンの体調不良の際のサポート、病院等への引率
・インターンシップ終了後、報告書等を提出

詳細はこちらからどうぞ⇒経済産業省 国際化促進インターンシップ事業

以上、ご参考までに。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

ここ最近メディアなどを通してよく見聞きするAI＝人工知能、その普及を目指して米大手IT企業が非営利団体を立ち上げました。

Googleなどによる非営利団体の設立

Google、Google傘下のDeepMind、Microsoft、Amazon.com、IBM、Facebookが米時間の9月28日、AI（人工知能）の普及を目指す非営利団体『Partnership on Artificial Intelligence to Benefit People and Society（略称：Partnership on AI）』を立ち上げたと報じられました。

立ち上げ時のメンバーはこの6社のようですが、今後は他社や研究機関などへの参加を呼びかけていくようです。

AI普及団体設立の目的

Googleなどがこの非営利団体を立ち上げた目的として、

１．AIがいかに人類に貢献し、安全であるかを世に知らしめること

２．AIのベストプラクティスを共有し、研究機関などからのアドバイスを受けること

とされています。

（ベストプラクティス：ある結果を得るのに最も効率のよい技法、手法、プロセス、活動などのこと。）

１に対しては、現在AIに対して人間が職を奪われてしまうのではないか？人間に危害を与えてしまうのではないか？といった懸念があるため、それらの問題を払拭しなければいけないという背景があります。

女子高生AI『りんな』

日本マイクロソフトが無償公開している女子高生AIで『りんな』というものがあり、現在はLINEとTwitterを通してコミュニケーションを行うことができます。

話しかけるとすぐに返事が返ってくるため、会話を楽しみたい若者が登録しているようです。

このようなAIを上手く活用した良いサービスが中小企業からも出てくることを期待します。