皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今朝、ニュース記事を見ていた流れで面白い記事にたどり着きました。

それは、コンピュータ関連製品大手の『IBM』が従業員向けに実施した生産性と満足度の調査でした。

WindowsよりMacを選択した従業員

今朝読んだ記事によると、IBMが過去4年間に渡って導入した『Apple』製品に対する成果が掲載されていました。

それによると、IBM社内で従業員が使用する『Windows PC』を『Mac』に切り替えたところ、従業員の『生産性』と『満足度』が大幅に増加したとされています。

この調査では、社内のサポートスタッフに支援を求める従業員の割合が『Windows PC』では40%であったのに対し『Mac』を使っているその割合は5%という結果となったようで、その結果として社内のサポートスタッフを大幅に削減することができたそうです。

確かに、『Windows PC』に比べると『Mac』はOSのアップデートなども更新が簡単で、『iPhone』などのApple製デバイスを使っている人にとっては『クロスプラットフォーム』での連携性は非常に使い勝手が良いと感じるのも納得できます。

また、セキュリティ面を考えても『macOS』の方が優れているという意見もあり、アップデート時のトラブルも少ないともされています。

（WindowsがmacOSより市場シェアが大きいことで攻撃対象となりやすいという意見もあります。）

『Windows PC』に比べると『Mac』の方が初期投資額が高くなるとは言えますが、後々のサポートなども含めたトータルで考えた場合においては『Mac』の方がコスト削減にもなるということも言えるのかもしれません。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

冒頭に書いたエラーメッセージ、これは正に『×データベースへ接続できません。』という言葉そのものです。

『ファイアウォール』で許可されていないためにデータベースにアクセスできないということです。

では解決方法は？

ネットワーク接続にはポート開放が必要

まず、スタンドアロン環境でアプリケーションを動かしている場合においては概ね問題は起きません。

今回の例としては『ネットワーク環境』におけるものとしてご説明します。

例えば、データベースに『Microsoft SQL Server』を使用している場合、そのデータベースが設置されているコンピュータにおいて以下の状態になっている必要があります。

１．SQL Server構成マネージャーで該当インスタンスのプロトコル『TCP/IP』が『有効』になっていること

２．Windows Defender ファイアウォールの詳細設定で受信の規則として『TCP 1433ポート』がポート接続を許可されていること

また、環境によっては以下の部分も必要になることがあります。

３．SQL Server構成マネージャーでSQL Serverのサービスにある『SQL Server Browser』が実行されていること

４．Windows Defender ファイアウォールの詳細設定で受信の規則として『UDP 1434ポート』がポート接続を許可されていること

５．Windows Defender ファイアウォールの詳細設定で受信の規則として該当インスタンスの『sqlserver.exe』がプログラム接続を許可されていること

といったことがあります。

まずは順番に確認すれば問題なく接続できるようになるでしょう。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

Google（グーグル）は昨日（米国現地時間）、『量子コンピュータ』を使い、最先端の『スーパーコンピュータ』よりも高速で計算する成果を出したことを発表しました。

量子コンピュータがもつ超絶計算力

メディア報道を見聞きして驚きを感じるとともに、少々想像がつかない結果が出ています。

計算速度において『量子コンピュータ』が『スーパーコンピュータ』を超えたことは驚くべきことではないですが、Google（グーグル）の発表によると『最速のスーパーコンピュータ』で1万年かかる計算を同社の『量子コンピュータ』はたった200秒で解いたということです。

あまりにもかけ離れた過ぎていて想像がつかないと思いませんか？

このGoogle（グーグル）の発表に対してIBMは以下のように反論しています。

スーパーコンピュータで同じ問題が2日半で解けた。Google（グーグル）は大げさだ。

仮に1万年が2日半だったとしても、相当大きな差ではないでしょうか。

1分＝60秒、1時間＝3600秒、1日＝86400秒、2日半＝216000秒になりますから、200秒と2日半を比べても1080倍（1/1080）の速さということになります。

これを1万年としたならば、1年＝31,536,000秒、1万年＝315,360,000,000秒．．．

1,576,800,000倍（1/1,576,800,000）の速さ．．．

想像がつがないです。

この発表にビットコインなどの『仮想通貨』の相場が急落しました。

これらの仮想通貨で使われている暗号化技術の安全性が保証されなくなる警戒感が広がったとみられているそうです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

先週末にお伝えした日本のFAX事情ですが、根強く残っていることが多いとは言っても一定の変化も起きてはいます。

今日は先週末に続いて『FAX利用』に関してお伝えします。

コスト削減でFAXの使い方に多様性

先週末にお伝えした通り欧米からは『骨董品扱い』されている日本の『FAX文化』ですが、昔から何の変化も起きていないわけではありません。

ある一定の変化は起きており、現在の『FAX利用』に関しては概ね以下のように分けられます。

１．複合機を残し、送受信はコンピュータにて行う（ペーパレス化）

２．インターネットFAXへの移行

３．FAX番号を廃止し、電話とFAXを自動切替にて利用

４．FAXの完全廃止

５．従来通り複合機などにて紙ベースでFAXを利用

このような感じです。

１の場合は大手企業では何年も前から行われている方法で、紙で印刷するという無駄をなくしたペーパレス化のケース。

２の場合は複合機がなくてもインターネット回線があれば送受信ができ、スマートフォンなどでも送受信可能な最近多くなってきているケース。

３の場合はFAX送信がほとんどなく、受信は電話と自動切替で十分ということから固定的にかかるFAX回線のコストを削減したケース。

（後述の４のケースにも相当するが、念のために自動切替で残しているとも言える。）

（意外にもデパートの一部では取り入れられているようです。）

４の場合はFAXの送受信の代わりにメールなどの電子ツールに移行させたケース。

５の場合は従来通りのケースです。

不動産・建築、士業、マスコミ系などはやむを得ないかもしれませんが、そうでないのであれば今後は２、３、４がお勧めです。

それには、取引先などを含めて『固定概念』を払拭する必要があるかもしれません。

その『ポップアップ』、CDN（Content Delivery Network / コンテンツデリバリネットワーク）を悪用した『ウイルス』かもしれません。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今朝、インターネットニュースで紹介されていた、あるアパレルのECサイトを訪れた際にセキュリティがアクセスをブロックし、脅威を削除しました。

これ、CDN（Content Delivery Network / コンテンツデリバリネットワーク）を悪用したウイルスです。

Cloudfront.net には要注意

さて、冒頭に書いたような『ポップアップ』が突然現れる現象についてですが、今回のものは『Amazon』の『CDN（Content Delivery Network / コンテンツデリバリネットワーク）』を悪用した『Cloudfront.net ポップアップ』であると思われます。

幸いにもセキュリティソフトがアクセスをブロックしてくれたため問題は起きませんでした。

この手のものの場合、広告を表示する『アドウェアウイルス』に感染している場合があります。

今朝セキュリティソフトがブロックしたものは残念ながら『トロイの木馬』でした。

このような場合、セキュリティソフトによってアクセスがブロックされたとは言え、やはり念のためにコンピュータの『ウイルススキャン』を実施しておくべきです。

（ブラウザのキャッシュ削除もお忘れなく。）

私も朝からすべてのドライブに対して『ウイルススキャン』を実施しました。

結果的にはアクセスがブロックされていたことでコンピュータへの感染はありませんでしたが、このような場合には念には念を入れておく必要があります。

今回私が訪問したウェブサイトに関してはカテゴリーレベルでしかお伝えできませんが、こういったケースはどこにでも存在すると言っても過言ではありません。

常日頃からセキュリティソフトを使って『Webアクセス保護』も行い、何らかの脅威がブロックや削除がされた場合には『コンピュータ』、『つながっているドライブ』などの『ウイルススキャン』を実施されることで安全を確保する意識が重要です。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

非常に大きな事件が起きています。

ユーザーのコンピュータを保護するソフトウェアを提供しているウイルス対策（セキュリティ）企業がハッキングの被害に遭ったという事件です。

ウイルス対策企業がハッキングの被害に

さて、これを報じたアメリカのセキュリティ企業は以下のようにブログに掲載しています。

In March 2019, Fxmsp stated they could provide exclusive information stolen from three top anti-virus companies located in the United States. They confirmed that they have exclusive source code related to the companies’ software development. They are offering to sell it, and network access, for over $300,000 USD.
（2019年3月、Fxmspは、米国にある3つのトップアンチウイルス企業から盗まれた独占的な情報を提供できると述べました。彼らは、彼らが会社のソフトウェア開発に関連する独占的なソースコードを持っていることを確認しました。彼らはそのデータとハッキング方法を30万ドル以上で売っている。）

盗み出されたとされるものは開発資料、機械学習に基づく分析データ、ウイルス対策ソフトとセキュリティプラグインのソースコードなどとされており、そのデータは合計で30TB分もあるとされています。

どこのウイルス対策企業がハッキング被害にあったのかは公表されていませんが、一部の情報では3社の内の1社は『トレンドマイクロ社』であることは間違いないという情報もあります。

今後もこのような事件は増えていくと思われますが、事業者としてはやれることをやっておくという準備（対策）が被害の軽減につながります。

それは決して無駄なことにはならないです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

このブログを読んでいただいている方々、何か数日前までとはパフォーマンスが違うことにお気づきでしょうか？

その理由はこんなことにありました。

Webサイトが突然速くなった理由

さて、昨日突然Webサイトが速くなった（パフォーマンスがアップした）理由ですが、こんな対応がされたことにあります。

『TLS1.3』対応です。

TLS（Transport Layer Security）というのはインターネットなどのコンピュータネットワークにおいてコンピュータ同士が安全にデータのやり取りをするための暗号化通信プロトコルのことを言いますが、これが最新の『TLS1.3』に対応してくれたのです。

何故それがパフォーマンスにつながるのか？

『TLS1.3』は、『TLS1.2』から『セキュリティとスピードの向上が約束された暗号化通信プロトコル』だからです。

セキュリティ面では暗号化の手法などが変更されたことなどで安全性が飛躍的に向上し、秘匿性の徹底も図られています。

また、今回のようなパフォーマンス面への影響に関しては、ハンドシェイクという『2点間の通信路を確立した後に本格的な通信を行う前にパラメータを取り決めるなどの事前のやり取りを自動的に行う技術』が大きく改善され、『TLS1.2』に比べてより少ない回数で暗号化通信を開始できるようになっているという部分が大きく影響しているようです。

簡単に言えば『効率的』になったということで、この部分が大幅に改善されたことでパフォーマンスが向上しています。

中小企業・小規模事業者の場合はホスティングサービス契約を行っていることが大半でしょうから契約先の対応次第となってしまいますが、自社サーバ運用を行っている企業であれば今後は『TLS1.3』の導入が望まれるところでしょう。

※　現在、ホスティングサービス会社は脆弱性のある『TLS1.0/1.1』を順次停止しており（Apple/Google/Microsoft/Mozillaのブラウザは2020年に無効化されます）、多くは『TLS1.2』での対応となっています。また、『SSL1.0/2.0/3.0』は仕様上の脆弱性により数年前から使用されていません。

あなたの会社で使っているシステムは正しく使用されていますか？

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

事業を営んでいる方の多くは業務システムを導入しています。

しかし、せっかく投資して導入したシステムを正しく使用していないことがあります。

では、何故そのようなことになるのでしょうか？

業務システムを正しく使用する

例えば、売上・入金、請求の管理を行う『販売管理システム』があったとします。

その中には、売上を入力する機能、入金を入力する機能、請求書を発行する機能などが当然あるわけですが、単純にそれだけがあるわけではありません。

売上の入力処理をすればそのチェックリスト的なものが、入金の入力処理すればそのチェックリスト的なものがあり、請求書の発行時ですらそれをチェックするリストがあったりします。

これらの機能をちゃんと使っていますか？

使っていない方の場合、概ね理由は2つでしょう。

１．コンピュータの計算が間違うはずがないから（面倒でもある）

２．そういった機能があることを知らなかったから

１の場合、そのシステムがよほど出来の悪い物でない限り確かに計算ミスはないでしょう。

しかし、スタートの売上や入金の数字を入力するのは人間です。

その人間が入力時にミスをしている可能性があるとは思いませんか？

２の場合、それは非常に不幸なことです。

せっかく投資したシステムですから宝の持ち腐れにならないようにシステム内のメニューを探してみて下さい。

あるところでこんな話しがありました。

『請求書を印刷した際、お客様毎に全ての請求書を人の目でチェックしているので非常に時間が掛かっています。』という話しでした。

これは本来、請求書を印刷する前に『チェックリスト』を印刷し、それで確認すべきものです。

この時のケースは２のケースで、そういった機能があることを認識していなかったことからそのような状態になっていたようです。

非常にもったいないことです。

このように、システムを正しく使えばいくつかの『無駄』が減ります。

そして、システムのメニューを探せばもっと『使える機能』があるかもしれず、それによって業務効率がアップする可能性すらあります。

今一度、現在使われているシステムを見直してみて下さい。

ちなみに、前述のチェックリスト程度のものは量販店で販売されている数万円程度の業務システムでもちゃんとついています。

これにより、19年強前の2000年を迎えるにあたり、2000年になった際の下二桁『00年』が1900年の下二桁『00年』に誤認識されてしまうという『2000年問題』がありました。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

来週、2019年4月1日の正午前あたりには新元号が発表となり、翌月の2019年5月1日からは実際に新元号がスタートします。

それに関連し、Microsoft（マイクロソフト）が『日本版の”Y2K”問題が発生するおそれがある』と警告しています。

改元による”Y2K”問題発生の可能性

今回Microsoft（マイクロソフト）が警告している『日本版”Y2K”問題』というのは日本独自の問題で、日本におけるコンピュータシステムの多くに『元号』が使われていることに起因します。

現時点では新元号は発表されていないわけですから、新元号対応としてのシステム改修などを進めていたとしても完成には至っていないのは致し方ありません。

（ほぼ終わっているところは新元号を埋めるだけになっているのかと。）

そして、改元に伴う新元号への対応を進めているところであれば問題はないですが、この対応が全くされていなかったり、元号が使われている部分があるのかどうかすら不明であるところにおいては問題です。

ある調査によると、システム内で元号が使用されているかどうかの調査が完了すらしていない企業が約20%あったようで、これが実際の改元までに間に合わなければ日付の認識が行えず、処理上に不具合が生じる可能性があることをMicrosoftは警告しています。

比較的最近のシステムを使われている企業は大丈夫かと思われますが、未調査や未対応の事業者の方、何とか乗り切って下さい。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、Microsoftが『Windows Insider Program』のFastリングに参加するユーザーに公開したものによると、Windows 10 の次期バージョン『Windows 10 19H1』では『Windows Sandbox』という新機能が搭載されることがわかりました。

では、この『Windows Sandbox』ではどのようなことが可能になるのでしょうか？

Windows10 19H1でSandboxを搭載

冒頭で書いた通り、『Sandbox』というのは外側に影響を与えないようにアプリケーションなどを安全に動作させるための保護領域になります。

つまり、信頼できるかどうかわからないソフトを保護された仮想環境で試すことが可能となり、その外側にある通常の環境には一切影響を及ぼさないというものです。

『Windows Sandbox』の場合、終了すると仮想環境内で行われたすべての変更は失われる仕組みになっているようで、都度、使い捨てのような形で使用することができる環境となっているようです。

この『Windows Sandbox』を使うには『Windows 10 Pro』か『Windows 10 Enterprise』が必要となり、デフォルト（初期値）では無効になっていることから『Windowsの機能の有効化（無効化）』において『有効化』する必要はあります。

また、仮想環境にも工夫がされているようで、『Windows Sandbox』の場合においてはディスク容量を25MB足らずしか占有せず、実行時においても約100MB程度という軽量な環境となっているなど、リソースに対しても配慮されたものとなっているようです。