皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、今朝私が目にしたものとは、『ウイルスバスター』に関するネガティブなタイトルです。

新聞に掲載された週刊誌のタイトルしか見てはいませんが、念のためお伝えします。

ウイルスバスターに重大疑惑報道

その新聞広告に掲載されていた週刊誌のタイトルは以下のように書かれていました。

シェアNo.1のウイルス対策ソフト「ウイルスバスター」に重大疑惑

日本中のパソコンから中国にデータが盗まれている

というものです。

さて、この記事の真相は不明ですが、このウイルス対策ソフト『ウイルスバスター』を開発するT社は過去にも少し問題がありました。

一つは元従業員による不正行為により個人ユーザーの情報流出。（2019年11月）

もう一つはある電機メーカーに不正アクセスがあり、その原因となったウイルス対策ソフトが『ウイルスバスター』というものです。（2020年1月）

記憶に新しいところではこの二つですが、これはどちらもT社が認めていることで、今回の週刊誌報道は後者の不正アクセスが他にもあったことで疑いを持たれているのではないか？と勝手に推察しています。

（過去には別の不祥事もあります。）

後者の場合は前者と違い、内部不正によるものではなく第三者に脆弱性を突かれたものとされていることもあり、他社でも同様の事案があったのだとすれば疑惑報道が出てもおかしくないように思えます。

個人的な見解としては、業務で『ウイルスバスター』を使用するのは避けた方が無難に感じますし、私の会社では何を選択したら良いかの質問を受けた際、随分前から同社とは異なるメーカーのウイルス対策ソフトをお勧めするようにしています。

ご参考までに。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

冒頭に書いたハッキング事件の中に含まれているとされるウイルス（セキュリティ）対策企業において、今回は内部的な不正流出事件が発覚しました。

今日はその情報をお伝えします。

顧客情報が不正流出した企業とは

昨日からメディアでも報道されているようですが、今回、顧客情報が不正流出した企業はウイルス（セキュリティ）対策で知られる『トレンドマイクロ社』です。

同社の発表では、テクニカルサポートに所属していた元従業員が海外市場で個人向け製品を利用している一部の顧客情報を持ち出し、第三者に提供したとされています。

（第三者は入手した情報を悪用してサポート詐欺犯罪を行っていたという情報も。。。）

日本市場においては問題なく、クレジットカード情報や金融機関の口座番号などは含まれていないとされていますが、『セキュリティ対策』でビジネスを行っている大手企業としてはあまりにもお粗末な話です。

何か、このような企業のセキュリティ製品を使用していて大丈夫なのだろうか？という不安さえ覚える人もいるでしょう。

しかし、これは他人事ではありません。

自社において同じような事案が発生してしまう可能性はどの企業にもあります。

このようなことが起きないよう社内全体に周知徹底を図ることは当然ですが、問題が起きた場合にはそれぞれがどのような立場に追い込まれてしまうのかなどの説明をわかりやすく行い、社員にそれらを理解してもらうことが重要でしょう。

ちなみに、個人的にはトレンドマイクロ社の製品をお勧めはしません。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

非常に大きな事件が起きています。

ユーザーのコンピュータを保護するソフトウェアを提供しているウイルス対策（セキュリティ）企業がハッキングの被害に遭ったという事件です。

ウイルス対策企業がハッキングの被害に

さて、これを報じたアメリカのセキュリティ企業は以下のようにブログに掲載しています。

In March 2019, Fxmsp stated they could provide exclusive information stolen from three top anti-virus companies located in the United States. They confirmed that they have exclusive source code related to the companies’ software development. They are offering to sell it, and network access, for over $300,000 USD.
（2019年3月、Fxmspは、米国にある3つのトップアンチウイルス企業から盗まれた独占的な情報を提供できると述べました。彼らは、彼らが会社のソフトウェア開発に関連する独占的なソースコードを持っていることを確認しました。彼らはそのデータとハッキング方法を30万ドル以上で売っている。）

盗み出されたとされるものは開発資料、機械学習に基づく分析データ、ウイルス対策ソフトとセキュリティプラグインのソースコードなどとされており、そのデータは合計で30TB分もあるとされています。

どこのウイルス対策企業がハッキング被害にあったのかは公表されていませんが、一部の情報では3社の内の1社は『トレンドマイクロ社』であることは間違いないという情報もあります。

今後もこのような事件は増えていくと思われますが、事業者としてはやれることをやっておくという準備（対策）が被害の軽減につながります。

それは決して無駄なことにはならないです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

昨日、トレンドマイクロがブログで公表したところによると、Microsoftのブラウザ『Edge』と『IE（Internet Explorer）』に『ゼロディ脆弱性』が報告されており、ブラウザのセッション情報が露出する恐れがあるとされています。

今日はその話題です。

EdgeとIEのゼロディ脆弱性

今回発覚している脆弱性ですが、『同一生成元ポリシー違反』と呼ばれるもので、不正なWebサイトに埋め込まれたJavaScriptが、ユーザが訪問した別のWebサイトに関連した情報を収集することが可能になるというものです。

『Edge』か『IE（Internet Explorer）』を使用して不正なWebサイトを訪問した場合、このような脆弱性が利用されることによりブラウザのセッションに関する機密情報が攻撃者に転送される恐れがあると紹介されています。

この脆弱性に対処した修正プログラムは未だ公開されておらず、それが公開されるまでの間は『Edge』と『IE（Internet Explorer）』の使用を控え、他のブラウザ（ChromeやFirefoxなど）で対応することが良さそうです。

参考：『トレンドマイクロ セキュリティブログ “Microsoft EdgeとInternet Explorerにゼロデイ脆弱性、セッション情報が露出する恐れ”』

ご参考までに。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

先日、トレンドマイクロがある分析結果を公表しました。

それによると、このような結果が出ています。

検出が困難になる遠隔操作ツール

トレンドマイクロの調査では、約26%の組織において遠隔操作ツール（リモートアクセスツール）の活動が確認されており、それは既に標準型サイバー攻撃に侵入されてしまっていたと言います。

そして、標準型サイバー攻撃はこれまで以上に検出が困難になっていることが分かっているそうです。

それは、遠隔操作ツール（リモートアクセスツール）の侵入時の活動において以下のものが確認されているとなっています。

１．正規プロセスへの寄生

２．高度なファイル活動

３．Windowsの標準機能を利用したスクリプト実行による活動の隠蔽

これらが確認されたそうです。

このように、巧妙化する標準型サイバー攻撃に対する防御策としては、1つの対策だけではなく、多層で防御していくことが重要とされており、

・エンドポイント

・ネットワーク

・サーバ

・etc

などといった、複数のセキュリティ製品と複数のセキュリティ技術にて多層防御することが良いようです。

標的型サイバー攻撃は、組織に送信された不正メールの添付ファイルや本文中のリンクを受信者がクリックし、そこから遠隔操作ツール（リモートアクセスツール）に感染することから始まるとされています。

そのため、1つはそれを防ぐメールセキュリティにおける対策が求められ、もう1つは不正メールの添付ファイルや本文中のリンクを受信者がクリックしてしまった場合のために、外部の不正サイトへのアクセスを検出・ブロックするためのウェブゲートウェイ対策も必要であるとされています。

ご参考までに。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今朝、トレンドマイクロ社のあるコラムを読んでいたところ、『ビジネスメール詐欺』に関連したものが紹介されていましたので、今日はそれをお伝えします。

類似ドメインを使ったなりすまし詐欺

事業者の場合、メールを送信する際に『なりすまし』対策の一つとして『SPF（送信元メールサーバのIPアドレス確認）』、『DKIM（電子署名確認）』、『DMARC（SPFとDKIMの認証を利用した認証と処理宣言）』といったドメイン認証を用いていることが多いですが、それを逆手に取ったような事象が起きています。

それは、『類似ドメイン』を使った『なりすまし』詐欺です。

例えば、example.comというドメインがあったとします。

この『example.com』になりすましたい場合、偽物のドメインとして『exarnple.com』というドメインを使い、事業者へ『請求書』などのメールを送りつけます。

この例によるポイントは、exampleの『m（エム）』を『rn（アール・エヌ）』に変えて模倣されている、『模倣ドメイン』であることです。

確かに、パッと見た限りでは『rn（アール・エヌ）』が『m（エム）』に見えてしまいます。

そして、この模倣ドメインと『SPF』、『DKIM』、『DMARC』といったドメイン認証を組み合わせることで余計に本物であるかのように見えてしまいます。

理由は簡単です。

模倣ドメインは攻撃者側が所有しているドメインですから、『SPF』、『DKIM』、『DMARC』、いずれも正常に認証をPassさせることができるからです。

『m（エム）』と『rn（アール・エヌ）』以外にも、『0（ゼロ）』と『O（オー）』、『o（オー）』と『a（エイ）』、『S（エス）』と『5（ゴ）』などがだましの模倣ドメインに使われていたりします。

このような『なりすまし』に対しては、徹底した社内教育に加え、それらを検知するセキュリティの導入などにてリスクを軽減する必要があるとされています。

参考：『ビジネスメール詐欺：DMARCなどドメイン認証のすり抜けを狙った手口』

また、北朝鮮も同様の技術を得た恐れがあるともされています。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

朝から好ましくないニュースを見てしまいました。

AI（人工知能）を使ったサイバー戦争が始まりそうな感じです。

サイバー攻撃にAIが使われる

近い将来、サイバー攻撃にもAI（人工知能）を使い、自動化された攻撃が始まりそうです。

AIを使えば、非常に効率的に攻撃を仕掛けることが可能になるでしょう。

全世界のパソコン・スマートフォンなどのデバイスにウイルスを送りつけることもできれば、人間が関与しなくてもハッキングが行えてしまいます。

AIは自ら学習しますので、あっという間に高度な攻撃手法を学んでしまうと思われます。

AIを搭載したセキュリティ製品

現状ではごく一部でしか搭載されていないはずですが、既にAIを搭載したセキュリティ製品が販売されています。

日本でよく知られたところでは、トレンドマイクロ社がAI技術を搭載したウイルス対策製品をリリースしています。

今後、同社に限らず他社においてもAI技術を搭載したセキュリティ製品がリリースされてくると思われますが、何よりも重要なのは準備を怠らないことです。

使用しているOSやアプリケーション類などは脆弱性に対応済みの最新版を使い、セキュリティ製品も新しい技術を搭載したものに入れ替えておくなど、どの事業者においても可能な最低限のことは常日頃から行い、社内のスタッフに対しても徹底して意識を持たせておくことも重要です。

Androidとの比較においてはiOSデバイスの方が確率的に低いとは言えますが、決して100%やられないわけではありません。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

一昨日、トレンドマイクロが公式ブログでこんな情報を流しました。

iPhone/iPadに大量の消せないアイコン

なんと、iPhone/iPadのホーム画面に大量の消せないアイコンが出没します。

これは、『YJSNPI（ヤジュウセンパイ）』というウイルスによるもので、YouTubeやTwitterなどのSNSを通じて配布されていたようで、iPhoneなどにインストールするとプロファイルが設定されてしまい、iPhoneなどのiOSデバイスだけでは初期化しない限り消すことができません。

Macを所有していればAppleの『Apple Configurator 2』というソフトウェアを使って削除することができるようですが、Windows PCしか所有していない場合はiOSデバイスを初期化するしかありません。

プロファイルのインストールに注意

一般的には、携帯大手キャリアがWi-FiやEメールの設定用に用意したプロファイルをインストールすることくらいしかありませんので、何か他の理由でプロファイルをインストールしなければいけない場合いおいては十分に注意が必要です。

特に、署名が付与された検証済みのプロファイルならまだしも、未署名の不明なプロファイルをインストールすることは非常に危険です。

必要に迫られない限り不要なプロファイルをインストールすることは避けなければいけません。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

少し前の話しにはなりますが、とある協会を訪れた際に驚いてしまったことがあります。

それは、冒頭でもお書きした通り、無料のセキュリティソフトしか導入されていなかったことです。

あまり目にするケースではないのですが、組織でありながら（個人だから良いというわけではありません）無料のセキュリティソフトを使っているとは何とも信じがたいものがありました。

無料セキュリティソフトの危険性

無料のセキュリティソフトがすべてにおいて危険であると申し上げているわけではありません。

もちろん、大手セキュリティメーカーから出ているセキュリティソフトと同じくらいにウイルス検知してくれるものもあります。

しかし、当然ながら無料であることから行えることには限界があります。

例えば、ウイルス対策が中途半場であったり、迷惑メール対策がない、ファイアウォール機能がない、ウェブサイトの安全性が確認できない、ネットバンキング保護機能がないなど、昨今の多様化するサイバー攻撃に対しては脆弱なものばかりであるということです。

ITに対する知識の欠落

こういった状態になっているところに関してはセキュリティ意識の欠落以前の問題があります。

それは、IT全般に渡って知識が欠落している状態にあることです。

また、パソコンを納入している業者をはじめ、外部の業者などにおいてそういったことに関するアドバイスをしてくれるところがないということも理由としてあるのかもしれませんが、これくらいのことはご自身達にて認識を持っていただきたいものです。

参考までに有名どころのセキュリティメーカーを記載しておきますので、ちゃんとしたセキュリティソフトを導入される時は以下のものをお勧めします。

ESET社（弊社もESET社の製品を使っています）、シマンテック社、カスペルスキー社、トレンドマイクロ社、マカフィー社、このあたりのセキュリティメーカーのものが良いでしょう。

組織によってハードウェア構成は異なるかと思いますが、個々が使用されるパソコンにはパーソナル向けのセキュリティソフトを導入されても問題ありません。