皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、連日のように『新型コロナウイルス感染症』の話題がメディア中を埋め尽くしている日々ですが、そんなご時世もあって今、『Zoom』というコミュニケーションツールが注目されています。

テレワークで注目されるZoomとは

『Zoom』とは、ビデオ会議やウェブ会議を行うためのツールです。

事業用のプランには『無料』、『小規模向け』、『中小企業向け』、『大企業向け』があり、『無料』プランであっても100人の参加者までホスト可能となっています。

そのほか、1対1ミーティングは無制限に行え、40分までのグループミーティング（ミーティング数の制限なし）、ビデオ会議、ウェブ会議、デスクトップとアプリケーションの共有など、ちょっとした打ち合わせであればこれで十分と言えます。

従来、このようなビデオ会議ツールで無料プランを選択した場合、参加人数が増えると動作が不安定になったり、参加人数の上限が少なかったりしますが、『Zoom』は高音質・高画質、しかも最大100名まで参加が可能というところが特徴とされています。

ある調査によると、『テレワーク』の実施は一部の企業にとどまっているようで、中小・零細企業、小規模事業者においては予算的な問題や知識的な問題で実施できていないというのが現状のようですが、まずはこのような『無料』で実施できるところから『やってみる』ということが重要なのではないでしょうか。

『Zoom（ビデオ会議・ウェブ会議）』

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、Appleが2018年10月30日に行ったニューヨークでのイベント後、『iOS12.1』を正式リリースしました。

そして、そのiOS12.1には、会議としても使えるものが含まれています。

FaceTimeで32人までビデオ会議が可能に

今回の『iOS12.1』では、『iOS12』で延期となっていた『FaceTime』での『グループ通話』が可能になっており、以下のことを実現しています。

１．最大32人の参加者との同時ビデオ通話およびオーディオ通話に対応

２．エンドツーエンドの暗号化により会話のプライバシーを保護

また、使い方には2通りあるようで、

１．メッセージのグループチャットからグループFaceTimeを開始

２．FaceTime通話で1：1通話後に参加者を追加

といった感じになっています。

この『グループFaceTime』、ある意味では『ビデオ会議』にも使えるかと思います。

iPhoneだけでなく、グループFaceTimeの条件を満たしたiPadやMacを使えば簡単に『ビデオ会議』が行えます。

通信費的なところで言えば『データ通信』を使うことになりますので、Wi-Fi（無線LAN）が届かないところにいれば携帯の『パケット通信』を使いますが、社内などのWi-Fi（Macであれば有線LANでもOK）が整備されているところであれば携帯のパケットを消費することすらありません。

後は品質的にどうかということになるかと思いますが、1:1でのFaceTimeは悪くない品質でしたので、複数人での品質も期待したいところです。

その『テレワーク』の実施を呼びかける国民運動『テレワーク・デイズ』が今日、7月23日から5日間スタートしました。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

政府は、東京オリンピック・パラリンピック期間中の交通混雑緩和のため、『テレワーク』の推進を促しており、働き方改革の一つとしても掲げています。

そんな『テレワーク』、あなたの会社でも取り入れてみませんか？

テレワークの積極的な活用

現在、『テレワーク』を導入している企業は15%にも満たない状況で、従業員300人未満の企業の場合は10%程度と、ごくわずかしか導入されていないのが現状です。

しかし、今年のような異常な猛暑続きの日々を考えると、通勤だけでも負担になると思われます。

それであれば交代で少しずつ『テレワーク』を導入してみれば良いと思うのですが、『テレワークに適した仕事がない』、『情報漏えいが心配』などを理由に、なかなか『テレワーク』の導入には至らない現実があります。

確かに、前者の方で考えた場合、生産現場や店舗などにおいては『テレワーク』の実施は難しいでしょう。

後者の場合においてはルール作りと社員教育を確立すれば可能になるはずです。

特にIT系の企業は間違いなく可能で、現時点においても導入率が30%を超える、一番の高さとなっています。

『インターネットが繋がりさえすれば業務は可能！』という業務においてはもっと積極的に『テレワーク』を導入されてはいかがでしょうか。

最低限必要な会議であったとしても、オンラインでビデオ会議としてしまえば何も問題はありませんし、逆に言えば、顔を合わせることが最適な手段であるとは限りません。

できない理由を探す前に可能にする方法を考え、積極的に取り入れてみてほしいものです。

（Office365とは、ビジネスツールをオールインワンで提供するクラウドサービスのことです。）

皆さん、こんにちは。

業務コンサルタントの高橋です。

Office365には、Word・Excel・PowerPointといった従来のOffice製品にあったビジネスツールに加え、電子メールサービス、ファイル共有、チャットやビデオ会議などのツールも含まれています。

しかし、これは全ての事業者に向いているのでしょうか？

小規模事業者には不向き

小規模事業者の場合、Word・Excel・PowerPointあたりは使ったとしても、チャットやビデオ会議ツールなどを使うことは少ない。逆に言えば、従来のOffice製品で事が足りてしまいます。

また、外出先でiPadなどのモバイルデバイスを使ってビジネスツールを活用している例もまだまだ少ないと言えます。

そして、小規模事業者にとって一番気になるところがコスト的な問題です。コスト的なところを考えた場合、1ユーザーあたり最低年額7,000円（税込）程度～というOffice365は、長い目で見た場合のコストは従来のOffice製品より高いものとなってしまう可能性もあります。コスト的な分岐点は5年あたりで迎えるわけですが、小規模事業者の多くはもっと長い期間同じバージョンのOffice製品を使い続けることの方が多いです。

もし、チャットやビデオ会議、スケジュール的な機能が欲しいとなったとしても、やはり無料のクラウドサービス（信頼と実績のある会社のサービス）にて事が足りてしまいます。

こういったことを考えると、小規模事業者にはあまり向かないものかもしれません。

目的や人数によってはメリットあり

一方で、外出先でもビジネスツールを使ってプレゼンを行ったり、拠点間にてビデオ会議を行ったりするようなケースを想定した場合、それらが全て含まれているクラウドサービスOffice365はメリットがあると言えます。データセンターは日本国内にあり、強固なセキュリティで守られていることもありますので（警備も非常に厳しい）、クラウドストレージを活用したい場合にも安心して利用することができます。

ここから言えるのは、Office365に含まれる機能をフルに使いこなせるだけの目的があり、それを必要とする人数が相応にいるのであればOffice365は非常に良いクラウドサービスとして捉えることができるでしょう。

また、セキュリティ面も含めたトータルなクラウドサービスとしては考えた場合、コスト的にも安価なサービスであると捉えることができるでしょう。