皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

冒頭に書いた『不正レビュー』の話し、これは『Amazon』に限った話しではありません。

他のショッピングモールや『中小・零細企業』、『小規模事業者』などの『オリジナルサイト』であっても存在しています。

Amazon以外にも不正レビュー有り

さて、『Amazon』の『不正レビュー』に関してはさておき、『ローカルビジネス』においても同じようなことが存在していると思ったことはありませんか？

例えば、昨今においては起業したばかりであっても『Webサイト（ホームページ）』を活用することは少なくありません。

そんな起業直後の『Webサイト（ホームページ）』において『お客様の声』が多数並んでいることは当たり前のようにあります。

これ、違和感を感じませんか？

長年『Webサイト（ホームページ）』を活用せずに『アナログ』だけで活動してきたのであれば理解はできますが、起業直後となると話しは別で、すべてではないにしろ一定量は『さくら』です。

何が言いたいのか？

消費者側に対しては『お客様の声（レビュー）』を完全に鵜呑みにしてはいけないということ、事業者側には『正直であれ』ということです。

『さくら』を並べているところは一見良いように見えますが、じっくり見ていくと何かしら疑問を感じる部分が閲覧者に見えてしまう可能性があります。

つまり、それが広がれば『信用されないサイト』ということになり兼ねません。

結局のところは『博打』をしているようなものです。

さて、どちらを選択されますか？

そして、いよいよこのGoogle Chrome62からこれが本格化します。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

先週、とうとうGoogle Chrome62が登場しました。

以前からこのブログでもご紹介していた通り、このChrome62から以下のことが起きてきます。

Chrome62から変わる警告表示

まず、入力フォームのあるページがHTTPSになっていない場合、入力項目に何か1つでも文字などを入れた段階で『！保護されていません』の警告表示がアドレスバーの先頭に出ます。

これは、お問い合わせフォームや検索フォームなど、すべてのフォーム入力において影響が出ます。

ただし、入力フォームに何も入力していない状態、つまりページにアクセスしただけの状態では警告表示は出ません。

また、シークレットモードにてホームページにアクセスした場合、入力フォームの有無にかかわらず、すべてのページがHTTPSになっていない場合は『！保護されていません』の警告表示がアドレスバーの先頭に出ます。

安全な接続はオーナーからの提供

このような施策はユーザーを守る観点からのものですが、アクセスする側のユーザーとしては自身で該当のホームページを安全にすることはできません。

従って、サイトオーナーである側がそれを提供してあげなければいけないということになります。

会社として、お店としてなど、仕事上のアナウンスとしてホームページを公開しているサイトには必ずと言っていいほどお問い合わせフォームが存在します。

このような業務用のホームページにおいて『！保護されていません』という警告表示が出てしまうことは、イメージや信用の低下、お問い合わせの減少などにもつながってしまいます。

今、日本におけるHTTPS化の比率も55％ほどに上がり、以前と比べてかなりHTTPS化が浸透してきています。

自社（自店）のホームページサイトをまだHTTPS化していない事業者の方、早急にHTTPS化を行われることをお勧めします。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

皆さんはインターネットの情報を信じる方ですか？信じない方ですか？

インターネットには、ありとあらゆる情報が溢れています。

しかし、それは果たして信じて良いものなのでしょうか？

インターネット上の情報は正しいのか？

インターネット上に溢れている情報は、すべてが正しいとも言えませんし、すべてが間違っているとも言えません。

正しいものもあれば、間違っているものもあります。

専門書などをよくお読みなられるご年配の方などは、『インターネットには嘘ばかり書かれている！』と言われる方もおられますが、すべてにおいてそうではありません。

では、どのようにして正しい情報を入手すれば良いのでしょうか？

複数の情報から精査し、プラスαする

例えば、何かの調べごとをした際、1つの情報だけを見て直ぐにそれを答えとしてしまうのは危険な場合があります。

信用できそうなページを複数読んでみて、どれも同じ見解が示されていたとしても間違っている場合もあります。

結果的には、それらを自分自身でも実践してみないことには本当に正しいかどうかはわからないということです。

例えば、システムを動作させる上でどのように記述したら良いかわからなかったとします。

それをインターネットで検索し、出てきた記述方法を順番に試してみる。

そして、これで動作すればOKなのではなく、違う角度から考えた場合に問題がないかなども確認、付け加えなどをする。

つまり、インターネット上から得た情報をそのまま鵜呑みにするのではなく、自分自身でそれらを精査し、最終的にはプラスαのものを加えてあげるということです。

インターネットの情報は最終的な答えとせず、参考として活用される方が良いケースが多数存在しますので注意が必要です。

しかし、相応の成約が得られません。

いったい何故なのでしょうか？

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

よく耳にする話しとして、SEO対策にコストをかけているのに成約率が上がらないという話しがありますが、これは何が問題でうまくいかないのでしょうか？

順位を上げるためのSEO対策

まず、『SEO』というのは『Search Engine Optimization＝検索エンジン最適化』の略であることはご存知のとおりですが、この検索エンジン最適化のことを誤解している方が多く見受けられます。

読んで字のごとく、検索エンジン上での評価を最適化することでその検索上の高順位に表示させるためのものです。

従って、Google検索などにおいて1位に表示されているからといって必ずしも成約率が上がるというものでもありません。

ただし、2位、3位以下よりも多くの人を呼び込めることは事実ですし、そもそも検索結果の上位に表示されていないと見てもらうことすらできないことも事実です。

また、業者とユーザー間における会話において認識のギャップが生じている場合もあります。

成約率を上げるための改善策

検索結果で上位表示されているにも関わらず成約率が悪い場合はこのようなことが考えられます。

１．商材に問題がある

２．ターゲットと対策しているキーワードがマッチしていない

３．商品を購入してもらうまでの流れができていない

４．信用度にかけるウェブサイトである

５．etc…

では、これをどのように改善し、成約率アップにつなげていくかですが、単刀直入に言いますと、ウェブコンサルティングを受けてくださいということになります。

そこで提案されたようにウェブサイトを改善し、テストを何度か繰り返していくことが重要です。

これらのことを踏まえ、ウェブ業者に依頼する際には『集客や成約率アップにつながる策を実施したい』と言ってみてください。

そうすれば、検索結果の上位に表示されているか否かに関わらず、それにつながる提案が受けられるはずです。

ある意味間違っているように聞こえるかもしれませんが、SEO対策を行えば必ずしも成約率が上がるというわけではありません。

SEO対策にプラスαなものも必要なのです。

追伸：SEO対策＋成約率アップというものはそれほど安価なものではありません。

結構なコストがかかることが大半です。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

ウェブサイトやショッピングサイトの『お客様の声』に良いことばかり書かれていたらあなたはどう感じますか？

良いことばかりのサイトは信用されない

運営者の気持ちとしてはネガティブコメントをあまり掲載したくはないかもしれませんが、そこはユーザー（訪問者）からすると考え方が逆になります。

ユーザー（訪問者）としては、良いことしか書かれていないサイトに対しては胡散臭さを感じます。

つまり、どのような物などであっても多少のマイナス要因はあるであろう前提があるので、良いことだらけだと逆に信用されなくなるのです。

従って、お客様からいただいた声の中にネガティブな内容があったとしてもすべてを隠す必要はありません。

少しはそういったコメントがある方が普通ですので、それらはサイト上で公開する方が良いのです。

ネガティブコメントをポジティブに

ただし、痛烈に批判されているような内容をそのまますべて掲載する必要性はありません。

いただいたコメントを良い方向に変えられるような内容のものをチョイスして掲載する方が良いでしょう。

それによってユーザーはそのサイトにあるものなどを選択肢の候補として土俵に乗せてくれる可能性があるのです。

箸にも棒にも掛からないようなコメントであれば問題ですが、取り様によっては×ではないレベルのコメントであれば逆に正直さを感じてもらえるはずです。

インターネットの世界は基本的に相手の顔も見えなければ会話をすることもないため、掲載内容からいかに正直であって信用できる相手かをわかってもらう必要があります。

この部分はアナログな世界と同じで、安心して取引のできる信頼性をどういう形で打ち出すかの手法が異なるだけです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

インターネット通販で他店と同じ商品を販売するのは価格競争になると思われがちですが、そういった要素もあるものの、それを避けることもできます。

他店よりも信用できる店舗づくり

例えば、Aというメーカーが製造しているXという商品を取り扱っているとします。

そのXという商品は、購入者からしたらどこで購入しても同じものが手に入ります。

そのため、こういった工業製品は価格競争に陥りやすいことは事実としてあります。

しかし、それは店舗（ショッピングサイト）づくり1つでユーザーを振り向かせることが可能です。

それは、そのお店がどの程度信用できそうなお店であるかどうかです。

ユーザーがXという商品を探してたどり着いた先の店舗（ショッピングサイト）が、非常にわかりづらく怪しげなお店に感じられた場合、当然そこは購入する候補としての順位が下がります。

そして別の店舗（ショッピングサイト）へと移動し、そこが非常にわかりやすく安心できそうな印象をもった場合、そこは購入する候補としての順位が上がります。

もっと言えば、Xという商品の価格がわずかに高かったとしてもユーザーは安心できる店舗に流れるケースが結構あります。

これは、人の心理として『できる限り安く買いたい！』という気持ちはあるものの、『間違いのないところで購入したい！』という気持ちも同時にもっているからです。

ですから、Xという商品の価格がわずかに高かったとしても、高い方のお店の方が『間違いのないところ』であるという判断がされればそこで購入するわけです。

その『間違いのないところ』というのは、信用しても問題ないくらいに親切な説明などが掲載されていることも含まれます。

商品説明だけではなく、その店舗（ショッピングサイト）にて注文した場合には商品を受け取るまでにどのような流れになっているのか？など、ごく当り前と思われることまで掲載していたりすることで随分イメージが変化するものです。

それらを考えると、決して最安値であれば商品が売れるということではなく、最安値でなくても商品は売れるということです。

追伸：検索上、見てもらえる位置に店舗（ショッピングサイト）があることは当然必要です。