あなたの企業は大丈夫でしょうか？

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、冒頭のVPNの認証情報が流出した件、このようなことが起きていてはVPN接続をしている意味がなくなってしまいます。

しかし、この問題はごく単純なものでもあるようです。

VPNの認証情報などが流出した理由

『COVID-19（新型コロナウイルス感染症）』の影響で、社外から組織内部へのアクセスにはVPNが使われています。

しかし、今回は結構な大手企業の情報も流出していると報道されています。

この原因は、脆弱性を修正したパッチを当てていなかったことと報道されています。

メーカーやセキュリティ機関では繰り返し注意喚起を行ってきたようですが、残念ながら修正パッチを当てていなかった企業が狙われてしまったということです。

このように、セキュリティ上の脆弱性は常に最新の修正パッチを適用しておく必要性がありますが、今回のようなことが大手企業でも起こるということは人的リソースに余裕がないのでしょうか？

いずれにしても今後も在宅勤務などのテレワークは続きます。

今一度見直しをされることが必要となりそうです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今回の『CPUの脆弱性問題』は、WindowsパソコンやMacのみならず、世の中の多くのIoT機器に影響を及ぼしています。

脆弱性の問題は修正パッチを適用することで一応対処できますが、問題はそれだけでは終わりません。

※　現在、修正パッチの適用は中止するようアナウンスが出ていますのでご注意ください。

CPUの脆弱性による隠れた影響とは

今回のCPUの脆弱性問題は、それに対応した修正パッチを適用することによってCPUの処理能力に影響が出ます。

最近購入したハードウェアであれば気づくほどの影響はなさそうですが、2年前や3年前、それ以前に購入したハードウェアの場合にはかなりの影響があるとされています。

最大で25%程度も処理能力が低下するものすらあるようです。

CPUの脆弱性による処理能力の影響範囲

前述の通り、影響は多くのIoT機器に影響を及ぼすわけですから、当然サーバー関連にも影響は及びます。

つまり、社内サーバー、クラウドサービス、ホスティングサービスなどにも影響が出るわけです。

実際問題、米Intel（インテル）がCPUの脆弱性対応パッチの適用の中止を呼び掛ける前にそれを適用してしまったところで影響が出ています。

これらのことを受け、アメリカではIntel社に対して複数の集団訴訟にまで発展していることが報じられています。

現状リリースされている同一のCPUにおいてこの問題が解消されることはないのかもしれません。

しかし、セキュリティとパフォーマンスなどの問題を比較した場合、セキュリティを優先せざるを得ないことは言うまでもありません。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

先週の記事、『ランサムウェアが世界的に猛威』で書きましたランサムウェア『Wanna Cry』ですが、セキュリティ企業の調査によると、感染の大半は以下のような結果になっていました。

WannaCryの感染98%はWindows7

ランサムウェア『Wanna Cry』の感染が最も多かったのはWindows7の64bitで、Windows7の各エディションをすべてあわせると、Windows7が全体の約98%も占めていました。

意外なことに、Microsoftが異例のパッチをリリースしたWindows XPへの感染はほとんどなかったという結果です。

Windows7は、世界的に見ると未だ48.5%ものシェアを誇っており、世界No.1シェアのOSです。

（2位は26.28%でWindows10です。）

では、何故Windows7への感染がずば抜けて多かったのでしょうか？

セキュリティアップデートの未適用

今回のランサムウェア『Wanna Cry』の感染は、Windowsに存在する脆弱性をつかれたもので、それに対する修正パッチが適用されていれば感染することは防げた可能性が高いです。

そこから考えると、非常に多くのWindows7ユーザーがセキュリティアップデートを適用していなかったと言えます。

Windows7はまだサポート対象のOSであることや安定したOSであることなどから、未だ非常に多くのユーザーに愛用されています。

しかし、セキュリティアップデートを怠ってしまっては何の意味もありません。

今回の世界的な猛威などを教訓として、Windowsのセキュリティアップデートは必須とすることをお勧めします。