皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

以前、このブログでもCDN（content delivery network）の活用をお勧めしたこともありますが、必ずしもそれが良いわけではないケースも存在します。

では、それはどのようなケースなのでしょうか？

CDNが速度的に逆効果となるケース

インターネットの普及に伴い、ウェブサイトによっては大量のアクセスが集中し、反応の遅延などが多く見受けられ、時には反応しないケースもあります。

そんなケースにおいては今でもCDNは有効的なものであると言えます。

また、それほど大量のアクセスが集中していなくても、元々のオリジナルサーバの処理能力がそれほど高くない場合においてはそれをカバーしてくれるものとしても有効的です。

しかし、ここ最近のホスティングサービス各社の状況を見てみると、処理能力の高いCPUに大容量メモリ、ストレージにはSSDを採用するなどし、ホスティング会社自身も設備をリニューアルさせたりしています。

そのようなケースにおいては逆にCDN経由にしていることが速度低下につながることもあります。

では、どのように判断するか？

単純に、CDN経由にした場合とそうでない場合とで速度測定などをしてみて比較し、判断すると良いでしょう。

ただし、セキュリティ性や安定性を優先して求めるのであればCDNを活用した方が良いとも言えますので、優先事項が何であるかによってCDNの活用を考えるべきでしょう。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今回の『CPUの脆弱性問題』は、WindowsパソコンやMacのみならず、世の中の多くのIoT機器に影響を及ぼしています。

脆弱性の問題は修正パッチを適用することで一応対処できますが、問題はそれだけでは終わりません。

※　現在、修正パッチの適用は中止するようアナウンスが出ていますのでご注意ください。

CPUの脆弱性による隠れた影響とは

今回のCPUの脆弱性問題は、それに対応した修正パッチを適用することによってCPUの処理能力に影響が出ます。

最近購入したハードウェアであれば気づくほどの影響はなさそうですが、2年前や3年前、それ以前に購入したハードウェアの場合にはかなりの影響があるとされています。

最大で25%程度も処理能力が低下するものすらあるようです。

CPUの脆弱性による処理能力の影響範囲

前述の通り、影響は多くのIoT機器に影響を及ぼすわけですから、当然サーバー関連にも影響は及びます。

つまり、社内サーバー、クラウドサービス、ホスティングサービスなどにも影響が出るわけです。

実際問題、米Intel（インテル）がCPUの脆弱性対応パッチの適用の中止を呼び掛ける前にそれを適用してしまったところで影響が出ています。

これらのことを受け、アメリカではIntel社に対して複数の集団訴訟にまで発展していることが報じられています。

現状リリースされている同一のCPUにおいてこの問題が解消されることはないのかもしれません。

しかし、セキュリティとパフォーマンスなどの問題を比較した場合、セキュリティを優先せざるを得ないことは言うまでもありません。