皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、最近ではかなり聞きなれてきたAI（人工知能）ですが、大手企業ではこんな使われ方をしています。

Googleが実施したAIの活用術とは

Googleが実施したAIの活用は自社のデータセンターです。

データセンターと言えば、非常に多くのサーバの集合体のようなものですから、かなりの熱を発します。

つまり、その熱を冷やしてあげないといけません。

そのデータセンターの冷却システムにAIを採用したのです。

2年程前の段階ではありますが、データセンターの冷却システムにAIを採用した結果、電力が約40%削減できたと発表しています。

しかし、この当時AIは対策の推奨を行っていただけで、それを実施していたのはAIではありませんでした。

そこで今回、AIが直接冷却システムを制御できるように改良が加えられ、開始から数ヵ月の段階で、平均約30%の省電力化が実現できたとされています。

現時点で約30%であったとしても、AIの学習が進めばさらなる省電力化がなされることが期待できます。

このようなAIの活用は他でも利用可能とGoogleは言います。

以前の記事でご紹介したように、パソコンのウイルス対策ソフトにAIを導入し、ソフトウェアを提供しているところもあります。

今後、AIはさまざまなところで活用されると思われますが、それがどこまで進化していくのかは未知数かもしれません。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

ここ最近メディアなどを通してよく見聞きするAI＝人工知能、その普及を目指して米大手IT企業が非営利団体を立ち上げました。

Googleなどによる非営利団体の設立

Google、Google傘下のDeepMind、Microsoft、Amazon.com、IBM、Facebookが米時間の9月28日、AI（人工知能）の普及を目指す非営利団体『Partnership on Artificial Intelligence to Benefit People and Society（略称：Partnership on AI）』を立ち上げたと報じられました。

立ち上げ時のメンバーはこの6社のようですが、今後は他社や研究機関などへの参加を呼びかけていくようです。

AI普及団体設立の目的

Googleなどがこの非営利団体を立ち上げた目的として、

１．AIがいかに人類に貢献し、安全であるかを世に知らしめること

２．AIのベストプラクティスを共有し、研究機関などからのアドバイスを受けること

とされています。

（ベストプラクティス：ある結果を得るのに最も効率のよい技法、手法、プロセス、活動などのこと。）

１に対しては、現在AIに対して人間が職を奪われてしまうのではないか？人間に危害を与えてしまうのではないか？といった懸念があるため、それらの問題を払拭しなければいけないという背景があります。

女子高生AI『りんな』

日本マイクロソフトが無償公開している女子高生AIで『りんな』というものがあり、現在はLINEとTwitterを通してコミュニケーションを行うことができます。

話しかけるとすぐに返事が返ってくるため、会話を楽しみたい若者が登録しているようです。

このようなAIを上手く活用した良いサービスが中小企業からも出てくることを期待します。