皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

とあるユーザーが、WEB（SEO）業者にSEO対策の依頼をしました。

しかし、検索順位は上がったものの、問い合わせがほとんど来ない状況に対してユーザーはWEB（SEO）業者にクレームを付けました。

さて、これはどちらの問題であるのでしょうか？

SEO対策の意味とは？

本来SEO対策とは、『Search Engine Optimization』、訳すと『検索エンジン最適化』ということになりますから、検索上の順位を上位に表示されるように対策を施すことが『SEO』ということになります。

しかし、多くのユーザーはSEO対策と聞くと、『問い合わせや集客アップができるもの』と勝手に解釈しています。

では、このような問題が起きてしまう原因としてはどのようなことがあるのでしょうか？

WEB（SEO）業者とユーザーのそれぞれの問題点

まず、WEB（SEO）業者は検索順位をアップさせることと、問い合わせや集客アップを目指すことでは対応方法やコストが異なることを説明しているのか。

逆に、ユーザーの方としてはそれを正しく理解して返事をしたのか（自身の都合の良い解釈で返事はしていないか）。

このような問題があります。

本来、検索順位をアップさせるだけであれば月額数万円～といったところでしょうが、問い合わせや集客アップを目指すとなると当然別の料金が発生します。

単純に言えば、WEB集客のコンサルティングフィーが発生するということです。

しかし、このコンサルティングフィーは結構な金額になることが多いので、ユーザーからすると『毎月そこまではコストを掛けられない』という答えになることが多く、結果的には月額数万円～という検索順位をアップさせるだけのサービス提供を受け、実際の集客アップのところにはたどり着けないといったことで終わってしまうことが多いのです。

これらから考えると、ちゃんとした説明を受けているのであれば、後はユーザー次第ということになります。

相応のコストを投じて依頼したのであれば結果を望むことは正しいですが、わずかなコストしか投じず結果を得ようとしているのであれば間違いです。

そのあたりをしっかり認識して依頼する必要があります。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今日は、ホームページ制作におけるお勧めできない事例として、『テンプレート』を用いたホームページ制作のお話しをします。

テンプレートを使うデメリット

ホームぺージを公開しようと思った時、多くの人は集客を目的とします。

（一部は割りきって名刺代わりと考える人もおられます。）

『テンプレート』を使ったホームページは、この集客を目的とする意味からすれば大きな間違いを犯すことになります。

理由は簡単で、テンプレート化されているということは、他のホームページでも同じものを使っているからです。

現在、検索の世界はGoogleに準拠することが絶対なわけですが、Googleの検索アルゴリズムはコピー物を嫌います。

これは掲載画像やテキストなどの内容に限らず、ホームページを構成しているレイアウトなどの書き方も同じで、他で利用されたものと同じものを使うということは、それだけ評価が下がるということになります。

そして、結果的には検索順位が上がらないものとなってしまうわけです。

安かろう悪かろうというのは正にこのことです。

結局のところ、ちゃんとしたコストを掛け、完全にオリジナルなホームページを作ることが第一歩であると考えた方が良いでしょう。

追伸：ホームページを作り、公開しただけでは検索結果の上位に表示はされません。

それなりのコストを掛け、ステップを踏んで成果があるのです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

2017年4月、銀行法施行規則が改正され、2018年4月から新たな取り組みが始まろうとしています。

それは『キャッシュアウト』です。

新たに始まるキャッシュアウトとは

今回お話しする、新たに始まる『キャッシュアウト』とは、スーパーなどの小売店のレジにおいて、買い物の際にデビッドカードによる支払いにおいて、現金も同時に引き出すことができるシステムが『キャッシュアウト』と呼ばれます。

通常、銀行口座に預けているお金はATM（現金自動預払機）で引き出しをしますが、これを小売店などのレジから引き出し可能にするというものです。

例えば、以下のようなイメージです。

スーパーで2,000円の買い物をし、10,000円のキャッシュアウトをレジで伝えます。

これをデビッドカードで決済し、預金口座から12,000円が即時引き落しされます。

キャッシュアウトした10,000円が手元に残り、レジから預金引き出しされたことになります。

このような感じになります。

一部にはメリットも懸念材料が残る

行動範囲があまり広くない高齢者などにとっては便利なサービスと言えるかもしれませんが、小売店側からすると懸念材料が残ります。

１．集客アップは見込めるが、小売店の手間が増える

２．常に今以上の現金を用意しておくことになるため、防犯上のリスクが高まる

３．キャッシュアウトの手数料は小売店負担になるため、経費負担が増える

これらを考えると、現状においては事業者的にはまだまだハードルが高いサービスになりそうで、対応する予定の企業は少ないと予想されますが、ショッピングモールなどに出店している企業にとってはモール側の方針などもあるため、今後の動向に注視したいところです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

最近、実店舗を構えるお店やインターネットショップなどにおいてLINE＠というものでアピールをしているのを目にしたことがあるかと思います。

これを使い、少しでも多くのお客様を集客しようとしているお店などが増えています。

LINE＠を使った集客法

例えば、あるお店に入店し、『LINE＠始めました(^_^)/』とか、『登録すると〇〇プレゼント！（LINE＠）』などのポップを見かけたことがあるかと思います。

最近では、この『LINE＠』というツールを使ったアプローチで来店者数を伸ばしているところも結構あります。

流れとしては以下のようなイメージです。

１．LINE＠を開設する

２．お店のポップやホームページ上でLINE＠の告知を行い、友だちを増やしていく

３．メッセージやタイムラインを使い、お得な情報を配信する

４．魅力を感じた顧客の来店

５．喜んでくれた顧客がSNSや口コミで拡散

こういった感じになります。

LINE＠を活用する業種

このLINE＠というツールは、さまざまな業種で使われています。

飲食店、ヘアーサロン、ネイルサロン、温泉施設、自動車ティーラー、ミュージックショップなどなど、お客様が来店されるようなところであれば、業種を問わず活用することが可能です。

もちろん、実店舗ではないバーチャルショップであるインターネットショップサイトで活用しているところもあります。

ただし、向かない業種も当然あります。

個人相手ではない商売形態、いわゆるB to Bの場合には向きません。

単なるメールマガジン代わりに使われる分には良いかもしれませんが。。。

元々LINEは個人間におけるコミュニケーションツールですから、個人を対象とする商売形態であれば大丈夫です。

今はさまざまな便利ツールが提供されていますので、是非、積極的に活用してみてください。

プレミアムフライデーとは、個人が幸せや楽しさを感じられる体験（買物や家族との外食、観光等）や、そのための時間の創出を促すことで、
(1) 充実感・満足感を実感できる生活スタイルの変革への機会になる
(2) 地域等のコミュニティ機能強化や一体感の醸成につながる
(3)（単なる安売りではなく）デフレ的傾向を変えていくきっかけとなる
といった効果につなげていく取組です。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

さて、今週末の平成29年2月24日の金曜日、プレミアムフライデーというキャンペーンが実施されます。

これはご存知の通り、毎月月末の金曜日に普段よりも豊かな生活を推奨する個人消費喚起キャンペーンで、午後3時ごろまでに退社時間を繰り上げ、買い物や観光などの時間を創出しようというもので、働き方改革とも連携しているものです。

では、これによってどのようなことが想定されるのでしょうか？

プレミアムフライデーで集客アップ

プレミアムフライデーに賛同する企業が増えてくれば、その分、月末の金曜日にプライベートタイムを確保できる人が増加します。

これが想定通りに進んだ場合、それらの人々は買い物や観光に出かける時間が増加することになり、従来とは違った顧客の流入が見込める可能性があります。

それをチャンスと捉え、一部の企業（店舗）では既にプレミアムフライデー向けの商戦がはじまったりもしています。

例えば、ある大手の百貨店や店舗ではポイントアップやクーポンの配布を行っていたり、ある店舗では来店予約をして来店した場合にギフト券を贈ったりすることを決めていたり、不動産業においては一部の物件の仲介手数料を割引帰するサービスなども実施したりと、店舗を構えているところではいろいろな企画を予定しています。

プレミアムフライデーに残る懸念

一方、未だに厳しい環境下に置かれている中小・零細企業の中でも、店舗を持たない商いをされているところにとってはこのプレミアムフライデーに賛同することは少々困難なところも多いでしょう。

人手不足などの影響もあり、そんな悠長なことはやってられないのが現実であるというところもあるのではないでしょうか。

しかし、店舗にとってはチャンスになる可能性を秘めていますので、ホームページサイトやSNSなども積極的に活用し、少しでも集客・売上アップにつなげていく施策が必要です。

しかし、相応の成約が得られません。

いったい何故なのでしょうか？

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

よく耳にする話しとして、SEO対策にコストをかけているのに成約率が上がらないという話しがありますが、これは何が問題でうまくいかないのでしょうか？

順位を上げるためのSEO対策

まず、『SEO』というのは『Search Engine Optimization＝検索エンジン最適化』の略であることはご存知のとおりですが、この検索エンジン最適化のことを誤解している方が多く見受けられます。

読んで字のごとく、検索エンジン上での評価を最適化することでその検索上の高順位に表示させるためのものです。

従って、Google検索などにおいて1位に表示されているからといって必ずしも成約率が上がるというものでもありません。

ただし、2位、3位以下よりも多くの人を呼び込めることは事実ですし、そもそも検索結果の上位に表示されていないと見てもらうことすらできないことも事実です。

また、業者とユーザー間における会話において認識のギャップが生じている場合もあります。

成約率を上げるための改善策

検索結果で上位表示されているにも関わらず成約率が悪い場合はこのようなことが考えられます。

１．商材に問題がある

２．ターゲットと対策しているキーワードがマッチしていない

３．商品を購入してもらうまでの流れができていない

４．信用度にかけるウェブサイトである

５．etc…

では、これをどのように改善し、成約率アップにつなげていくかですが、単刀直入に言いますと、ウェブコンサルティングを受けてくださいということになります。

そこで提案されたようにウェブサイトを改善し、テストを何度か繰り返していくことが重要です。

これらのことを踏まえ、ウェブ業者に依頼する際には『集客や成約率アップにつながる策を実施したい』と言ってみてください。

そうすれば、検索結果の上位に表示されているか否かに関わらず、それにつながる提案が受けられるはずです。

ある意味間違っているように聞こえるかもしれませんが、SEO対策を行えば必ずしも成約率が上がるというわけではありません。

SEO対策にプラスαなものも必要なのです。

追伸：SEO対策＋成約率アップというものはそれほど安価なものではありません。

結構なコストがかかることが大半です。

その状態でお問い合わせはどれくらいきていますか？

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

ホームページを使って少しでも集客に役立てようと思っているならば、お問い合わせフォームは当然重要になってきます。

では、アクセス数はそこそこあるのにお問い合わせフォームのページでは離脱されてしまうのは何故なのでしょうか？

お問い合わせフォームの入力項目

お問い合わせフォームを入力する人にとって、項目数が多いのは非常に面倒であったり嫌悪感を抱かれるだけです。

例えば、郵便番号を入力しているのに住所が自動表示されないお問い合わせフォームなどは利便性に欠ける面倒なものとして捉えられ、入力しなければいけない項目数が多いお問い合わせフォームは、入力しなければいけない個人情報が本当に必要なのか？と思われたりすることもあります。

見込客を少しでも確保したいとしても、このような理由でお問い合わせフォームから離脱されてしまってはもともこもありませんから、入力項目はできるだけ少なくしておくのが良いのです。

少なくともメールアドレスは入力していただくわけですから。

住所や電話番号を必須にしない

お問い合わせフォームは、極論、メールアドレスと用件が書かれていれば回答を差し上げることはできますので、入力する側としてみればこれだけで済ませて欲しいと思う人は多いはずです。

問い合わせ内容などによっては名前すら名乗りたくないことも当然あります。

しかし、それ以上に入力者の住所や電話番号などの個人情報はもっと取得されたくないものです。

それでも住所や電話番号を必須入力にしているお問い合わせフォーム、これを並べておくのであればそれは任意項目として並べておく方が入力者にとっては良いイメージとなります。

（むやみに個人情報を取得するつもりがないと判断できる。）

まだ他にもありますが、長くなってしまいますので次回以降にでもまた書かせていただきます。

今日のところはこのへんで。

皆さん、こんにちは。

業務コンサルタントの高橋です。

以前、『WEB制作は一時払いか分割か？』という記事にて少し触れたこともありますが、今回はちょっと違ったケースをご紹介したいと思います。

世の中には、簡単なホームページを作成・公開することができるクラウドサービスがいくつか存在しますが、そういったサービスは何故安価なのかご存知ですか？

簡単にできるクラウドサービス

簡単に作成・公開できるクラウドサービスは、とりあえず名刺代わりにホームページが存在してくれれば良いという方には向いているかもしれません。しかし、これを無料で済ませようとした場合、自身で画像作成などを行い、決められたレイアウトに当てはめていくなどの作業が必要になります。当然、それを他者に依頼すればコストのかかる話しになるのは言うまでもありません（保守メンテナンスも同様）。

また、こういったクラウドサービスにも無料のプランと有料のプランが存在します。無料のプランの場合、まず独自ドメイン（coporatename.comなど）を使うことはできず、サービス会社が用意しているものしか使えませんし、作成できるページに制限があったり、広告が表示されるといったことがあります。

逆に、有料プランを選択した場合、無料プランのような制限がなくなる代わり、月額コストが発生することになります。

つまり、クラウドサービスを使い、他者に制作を依頼し、独自ドメインも使って制限なく使いたいとなった場合、他者への制作費＋月額コストが必要になります。

ただし、制作費は数万円程度～という安価なケースが多かったりしますが、まともなWEB制作会社はあまり受けない仕事であったりもします。

また、このサービスを使っている限り、他のサーバにそれを移すことはできず（著作物を自由に取得する機能がない）、WordPressなどのツールを使うこともできませんし、まともな検索対策も行うことはできません。

そういったことから、とりあえず名刺代わりに存在してくれれば良い（集客不要）という方には向いているかもしれないということです。

いかがでしょうか？ご理解いただけましたでしょうか？

決して安価に済ませることが可能なクラウドサービスを否定しているわけではありませんが、それには向く人向かない人があります。

まともに自社や自社のサービスをアピールしたいと思うのであれば、やはり従来通りのWEB制作を依頼すべきでしょう。

※安いものにはそれなりの理由がありますので注意が必要です。

理解ができますが、それを行うことによるデメリットも当然出てきます。

皆さん、こんにちは。

業務コンサルタントの高橋です。

WEBサイトで結構あるケースとして、あれもこれもできます的なサイトを見かける

ことがあります。

これ、アナウンスだけを目的としたホームページとしてはダメではありませんが、

集客を考えたホームページとしては避けた方が良いです。

理由は簡単です。

集客力が分散してしまうからです。

Aというキーワードの内容と、Bというキーワードの内容などが混在することにより、

底上げする力が弱くなってしまうのです。

これがAというキーワード、つまり、それだけの専門サイトであった場合、Aという

キーワードだけに集中したWEBサイトになりますので、それだけ前者と比べると

力的に強いものになるということです。

しかし、会社的には。。。という場合、会社としてのコーポレートサイトは事業内容が

混在したWEBサイトでも構いません。

その分、別でWEBサイトを立ち上げれば良いのです。

専門サイトとしてその事業に特化したWEBサイトを立ち上げることによって、

その専門サイトで集客し、コーポレートサイトとは双方への関連性がわかるように、

バナーなどを作成してリンクを貼れば良いです。

一度検討してみてください。

それによって、今までとりこぼしていた見込客を拾える可能性が生まれます。

逆に、今の時代であればスマホ（スマートフォン）サイトは必須かもしれません。

皆さん、こんにちは。

業務コンサルタントの高橋です。

スマートフォンの普及率は今や６０％を超えており、若年層にいたっては９０％を

超えている状態です。

そして、若年層を中心に、情報を得る手段の大半がスマホ（スマートフォン）で

完結している人が増加してきています。

そういった現状を踏まえると、パソコン向けサイトだけで集客をしていることで

見込客のとりこぼしの増加につながってしまうと考えられます。

そういった時代の流れもあり、スマホ（スマートフォン）向けサイトを用意される

ことをお勧めします。

スマホ（スマートフォン）でもPCサイトを見ることは当然できます。

しかし、コンテンツがものすごく小さな状態で表示されてしまうため、都度

ディスプレイ上で見たいところを拡大して見る必要性があります。

これは、閲覧する側にしてみると非常に面倒な行為になり、ユーザーはもっと

見やすい親切なところに移動してしまう可能性がでてきます。

閲覧者にとっては、探したい情報が見つけにくいのです。

そういった機会損失をなくすためにも、スマホ（スマートフォン）サイトを用意

されることをお勧めします。

こういったユーザーに対する配慮も重要な要素の１つで、ユーザーに対して

どれだけ親切なサイト運営をしているか？は、非常に重要な要素なのです。

早速実行してみてください。