皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、最近ではかなり聞きなれてきたAI（人工知能）ですが、大手企業ではこんな使われ方をしています。

Googleが実施したAIの活用術とは

Googleが実施したAIの活用は自社のデータセンターです。

データセンターと言えば、非常に多くのサーバの集合体のようなものですから、かなりの熱を発します。

つまり、その熱を冷やしてあげないといけません。

そのデータセンターの冷却システムにAIを採用したのです。

2年程前の段階ではありますが、データセンターの冷却システムにAIを採用した結果、電力が約40%削減できたと発表しています。

しかし、この当時AIは対策の推奨を行っていただけで、それを実施していたのはAIではありませんでした。

そこで今回、AIが直接冷却システムを制御できるように改良が加えられ、開始から数ヵ月の段階で、平均約30%の省電力化が実現できたとされています。

現時点で約30%であったとしても、AIの学習が進めばさらなる省電力化がなされることが期待できます。

このようなAIの活用は他でも利用可能とGoogleは言います。

以前の記事でご紹介したように、パソコンのウイルス対策ソフトにAIを導入し、ソフトウェアを提供しているところもあります。

今後、AIはさまざまなところで活用されると思われますが、それがどこまで進化していくのかは未知数かもしれません。

また、北朝鮮も同様の技術を得た恐れがあるともされています。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

朝から好ましくないニュースを見てしまいました。

AI（人工知能）を使ったサイバー戦争が始まりそうな感じです。

サイバー攻撃にAIが使われる

近い将来、サイバー攻撃にもAI（人工知能）を使い、自動化された攻撃が始まりそうです。

AIを使えば、非常に効率的に攻撃を仕掛けることが可能になるでしょう。

全世界のパソコン・スマートフォンなどのデバイスにウイルスを送りつけることもできれば、人間が関与しなくてもハッキングが行えてしまいます。

AIは自ら学習しますので、あっという間に高度な攻撃手法を学んでしまうと思われます。

AIを搭載したセキュリティ製品

現状ではごく一部でしか搭載されていないはずですが、既にAIを搭載したセキュリティ製品が販売されています。

日本でよく知られたところでは、トレンドマイクロ社がAI技術を搭載したウイルス対策製品をリリースしています。

今後、同社に限らず他社においてもAI技術を搭載したセキュリティ製品がリリースされてくると思われますが、何よりも重要なのは準備を怠らないことです。

使用しているOSやアプリケーション類などは脆弱性に対応済みの最新版を使い、セキュリティ製品も新しい技術を搭載したものに入れ替えておくなど、どの事業者においても可能な最低限のことは常日頃から行い、社内のスタッフに対しても徹底して意識を持たせておくことも重要です。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

最近、あちらこちらで見聞きするAI（artificial intelligence/人工知能）ですが、セキュリティソフトの世界にも使われています。

AIを使ったセキュリティソフトの登場

法人向けの一部の製品には少し前から搭載されていたようですが、最近では、新バージョンのリリースに伴ってAIを使った個人向けのセキュリティソフトも登場してきました。

中小・零細企業、小規模事業者などにおいては、法人向けのセキュリティソフトよりも個人向けのセキュリティソフトを使っているところも多く、そういったところにとっては少々好材料となるニュースなのかもしれません。

このAIの導入は、あるセキュリティソフトメーカーではランサムウェア（身代金要求型マルウェア）対策の1つとして、従来の技術と併用するものとしています。

AI導入に至った背景

昨今では、前述したランサムウェア（身代金要求型マルウェア）による被害が世界的に増加しており、日本国内だけでも5万件弱、世界的には10億件以上もの感染件数が確認されています。

従来のままの場合、少しだけ改変された亜種の存在もあり、現状のものだけではグレーと判断されて脅威検知から漏れてしまう可能性があります。

これらに対応するため、AIをベースとした機械学習でのスキャンを併用するに至ったようです。

このAIをベースとした機械学習スキャンでは、少しだけ改変された亜種などを含め、ある程度の未知の脅威への対応が可能にると思われ、ある一定の効果は期待ができそうです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

最近よく耳にするようになったAI（artificial intelligence）＝人工知能という言葉ですが、最近ではこんなものにまで使われています。

人工知能（AI）を使った名刺管理アプリ

名刺管理アプリと言えば『Sansan』、『Eight』（いずれもSansan株式会社）がよく使われています（シェアNo.1）が、この名刺アプリの場合、OCR処理を行った裏側にはアナログな『オペレーターの入力作業』が存在しているため、結果に対する精度は高いと言えます。

これとは違い、最近では人工知能（AI）を使った名刺管理アプリがあります。

ウォンテッドリー株式会社が提供する『Wantedly People』という名刺管理アプリです。

この名刺管理アプリは、人工知能（AI）が搭載されたOCRを使って最大10枚までを同時に取り込むことができるというもので、人工知能（AI）と機能学習を用いて画像情報・文字情報を解析しているらしく、『データ認識・マッチング率が読み込めば読み込むほど賢くなる』というのが特徴です。

確かに、人工知能（AI）が搭載されているのであれば学習すればするほど読み取りの精度は高くなることでしょう。

ただし、名刺管理アプリにどれを選択するかはそれだけではありません。

どういった使い方をしたいのか？

他との連携性、拡張性はどうなっているのか？

など、

それ以外の要素とトータル的に考えて、一番メリットの出そうなものを選択すべきです。

最後に、この人工知能（AI）搭載の名刺管理アプリはある程度使ってみないと良し悪しは何とも言い難いですが、今後はこういった人工知能（AI）を使ったアプリケーションがさらに増えてくることになるでしょう。

今からでもホームページを制作・公開し、それなりの効果を得ることは十分可能です。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

先日、ある方がこのようなことを仰っていました。

『ホームページなんて今さらの話しですよね。今からそんなことをやってももう遅い。時代はAIだ。』と。

確かに時代は『AI』という部分は否定はしませんが、ホームページがどの分野においてもレガシーのようになってしまっているわけではありません。

今からでもホームページを出せ

今、ホームページサイトをもっていないのであれば今すぐにでも出すべきです。

インターネットがこれだけ普及した時代、ユーザーはインターネットで情報を探します。

その土俵にものっていないのは非常にもったいなく、チャンスを逃している可能性すらあります。

また、既にホームページを公開しているところであっても、何年も経過しているようであればホームページのリニューアルをお勧めします。

（ホームページにも賞味期限的なものがあります。）

個人レベルでもホームページを活用

あるジャンルにおいて個人レベルでもホームページを公開しているところがあります。

（昔からある趣味的なものとは別にです。）

どういったジャンルかは申し上げられないところが心苦しいのですが、そのジャンルにおいては今まで第三者に任せきりなものでした。

また、第三者に任せているということは相応の手数料などが発生し、かつ必ず成約される保証もありません。

しかし、それを自身で行えば手数料などが発生せず、その一部をユーザーに還元するということも可能となりますので、双方にとってメリットが発生するわけです。

実際それに気づきホームページサイトを出し始めた個人の方もおられます。

このように、ホームページを出すことは今からでも全く遅くありません。

思い立ったら吉日。すぐにチャレンジしてみることが重要です。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

ここ最近メディアなどを通してよく見聞きするAI＝人工知能、その普及を目指して米大手IT企業が非営利団体を立ち上げました。

Googleなどによる非営利団体の設立

Google、Google傘下のDeepMind、Microsoft、Amazon.com、IBM、Facebookが米時間の9月28日、AI（人工知能）の普及を目指す非営利団体『Partnership on Artificial Intelligence to Benefit People and Society（略称：Partnership on AI）』を立ち上げたと報じられました。

立ち上げ時のメンバーはこの6社のようですが、今後は他社や研究機関などへの参加を呼びかけていくようです。

AI普及団体設立の目的

Googleなどがこの非営利団体を立ち上げた目的として、

１．AIがいかに人類に貢献し、安全であるかを世に知らしめること

２．AIのベストプラクティスを共有し、研究機関などからのアドバイスを受けること

とされています。

（ベストプラクティス：ある結果を得るのに最も効率のよい技法、手法、プロセス、活動などのこと。）

１に対しては、現在AIに対して人間が職を奪われてしまうのではないか？人間に危害を与えてしまうのではないか？といった懸念があるため、それらの問題を払拭しなければいけないという背景があります。

女子高生AI『りんな』

日本マイクロソフトが無償公開している女子高生AIで『りんな』というものがあり、現在はLINEとTwitterを通してコミュニケーションを行うことができます。

話しかけるとすぐに返事が返ってくるため、会話を楽しみたい若者が登録しているようです。

このようなAIを上手く活用した良いサービスが中小企業からも出てくることを期待します。