皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、最近ではかなり聞きなれてきたAI（人工知能）ですが、大手企業ではこんな使われ方をしています。

Googleが実施したAIの活用術とは

Googleが実施したAIの活用は自社のデータセンターです。

データセンターと言えば、非常に多くのサーバの集合体のようなものですから、かなりの熱を発します。

つまり、その熱を冷やしてあげないといけません。

そのデータセンターの冷却システムにAIを採用したのです。

2年程前の段階ではありますが、データセンターの冷却システムにAIを採用した結果、電力が約40%削減できたと発表しています。

しかし、この当時AIは対策の推奨を行っていただけで、それを実施していたのはAIではありませんでした。

そこで今回、AIが直接冷却システムを制御できるように改良が加えられ、開始から数ヵ月の段階で、平均約30%の省電力化が実現できたとされています。

現時点で約30%であったとしても、AIの学習が進めばさらなる省電力化がなされることが期待できます。

このようなAIの活用は他でも利用可能とGoogleは言います。

以前の記事でご紹介したように、パソコンのウイルス対策ソフトにAIを導入し、ソフトウェアを提供しているところもあります。

今後、AIはさまざまなところで活用されると思われますが、それがどこまで進化していくのかは未知数かもしれません。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

最近、あちらこちらで見聞きするAI（artificial intelligence/人工知能）ですが、セキュリティソフトの世界にも使われています。

AIを使ったセキュリティソフトの登場

法人向けの一部の製品には少し前から搭載されていたようですが、最近では、新バージョンのリリースに伴ってAIを使った個人向けのセキュリティソフトも登場してきました。

中小・零細企業、小規模事業者などにおいては、法人向けのセキュリティソフトよりも個人向けのセキュリティソフトを使っているところも多く、そういったところにとっては少々好材料となるニュースなのかもしれません。

このAIの導入は、あるセキュリティソフトメーカーではランサムウェア（身代金要求型マルウェア）対策の1つとして、従来の技術と併用するものとしています。

AI導入に至った背景

昨今では、前述したランサムウェア（身代金要求型マルウェア）による被害が世界的に増加しており、日本国内だけでも5万件弱、世界的には10億件以上もの感染件数が確認されています。

従来のままの場合、少しだけ改変された亜種の存在もあり、現状のものだけではグレーと判断されて脅威検知から漏れてしまう可能性があります。

これらに対応するため、AIをベースとした機械学習でのスキャンを併用するに至ったようです。

このAIをベースとした機械学習スキャンでは、少しだけ改変された亜種などを含め、ある程度の未知の脅威への対応が可能にると思われ、ある一定の効果は期待ができそうです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

最近よく耳にするようになったAI（artificial intelligence）＝人工知能という言葉ですが、最近ではこんなものにまで使われています。

人工知能（AI）を使った名刺管理アプリ

名刺管理アプリと言えば『Sansan』、『Eight』（いずれもSansan株式会社）がよく使われています（シェアNo.1）が、この名刺アプリの場合、OCR処理を行った裏側にはアナログな『オペレーターの入力作業』が存在しているため、結果に対する精度は高いと言えます。

これとは違い、最近では人工知能（AI）を使った名刺管理アプリがあります。

ウォンテッドリー株式会社が提供する『Wantedly People』という名刺管理アプリです。

この名刺管理アプリは、人工知能（AI）が搭載されたOCRを使って最大10枚までを同時に取り込むことができるというもので、人工知能（AI）と機能学習を用いて画像情報・文字情報を解析しているらしく、『データ認識・マッチング率が読み込めば読み込むほど賢くなる』というのが特徴です。

確かに、人工知能（AI）が搭載されているのであれば学習すればするほど読み取りの精度は高くなることでしょう。

ただし、名刺管理アプリにどれを選択するかはそれだけではありません。

どういった使い方をしたいのか？

他との連携性、拡張性はどうなっているのか？

など、

それ以外の要素とトータル的に考えて、一番メリットの出そうなものを選択すべきです。

最後に、この人工知能（AI）搭載の名刺管理アプリはある程度使ってみないと良し悪しは何とも言い難いですが、今後はこういった人工知能（AI）を使ったアプリケーションがさらに増えてくることになるでしょう。