皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

最近では、パソコンに標準でWebカメラが搭載されたものも多くなりましたが、そのWebカメラの動作が急におかしくなってしまったケースが最近ありましたのでご紹介します。

Webカメラの制御がおかしくなった理由

AさんのパソコンにはWindows10が搭載されており、Webカメラもそれに対応したものが付いています。

しかし、ここ数日で急にWebカメラのアクセス制御がおかしくなってしまったのです。

その原因はズバリ、セキュリティソフトのバージョンアップを行ったことが原因でした。

最近のセキュリティソフトでは、パソコンに不正プログラムを設置されてしまった際のWebカメラへの遠隔操作などの対策として、Webカメラへのアクセス制御をセキュリティソフトに搭載しているものが出てきています。

その設定の一部が、セキュリティソフトのバージョンアップ時に『アクセス禁止』となってしまっていたことによって正常な動作をしなかったというものです。

しかし、これは『アクセス許可』の状態にしてあげることであっさり直ってしまいます。

もちろん、Webカメラが動作しなくなる原因はこれだけではありませんが、今回のケースはセキュリティソフトのバージョンアップによるものでした。

ネットワーク保護機能への推察

Webカメラへのアクセス制御とは別に、昨今のボットネットなどへの踏み台対策としてネットワーク保護機能を新たに機能追加しているセキュリティソフトもあります。

これらに対しても想定できるのは、ネットワークにつながっているデバイスへのアクセス制御が設定されてしまっていることでアクセス不可になることが考えられます。

このような場合、前述のWebカメラへのアクセス制御同様、セキュリティソフトの設定を見直し、アクセスを許可してあげることによってあっさり解決してしまうこともありますので、焦らず一度設定を見直してみてください。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

先週末、米国で大規模なDDoS攻撃がありました。

攻撃を受けたのは米Dyn（ダイン）という、DNSサービスを提供していて、クライアントにはTwitter、NETFLIX、Pfizer、salesforce、Spotifyなどの大手を抱えている企業です。

そしてこの攻撃を拡大させたのは、近年身近にあるIoT機器が悪用されたものです。

DDoS攻撃の踏み台にされるIoT機器

近年、DDoS攻撃の規模は急激に巨大化しているわけですが、それを巨大化させているものとして、乗っ取られてしまったコンピュータだけではなく、Webカメラやデジタル・ビデオ・レコーダーなどのIoT機器があり、これらのIoT機器までもがマルウェア（不正かつ有害に動作させる意図で作成された悪意のあるソフトウェアや悪質なコード）によって乗っ取られ、DDoS攻撃の踏み台とされて悪用されるケースが増えており、セキュリティ対策として導入したものが逆手に取られたような形となっています。

IoT機器へのセキュリティ

これらのIoT機器をマルウェアに感染させず、DDoS攻撃の踏み台にされないようにするためのセキュリティはまだ確立されていないと言っても良いでしょう。

ただし、最低限のことは可能です。

１．よくわからないメーカーのものを購入しない

２．機器へのログインIDやパスワードは初期値から必ず変更する

３．インターネット経由でのアクセスを許可しない

４．機器のファームウェアなどは最新にしておく

５．UTMなどを活用する

これらのことは現状でも可能です。

また、これらの中でも２は非常に重要で、以前、『監視カメラで情報が漏れていた』でも書かせていただいたとおり、『IDやパスワードがデフォルト（初期値）のままになっている以上、公開されているもとして扱われますので不正アクセスとして扱われません。』

これらかの時代はますますIoTが増えていきますが、個人であれ事業者であれ、それらを導入する側のセキュリティ意識が非常に重要になってきます。

皆さん、こんにちは。

業務コンサルタントの高橋です。

農業とITに関しては、なかなかイメージしづらいものがあるかもしれませんが、実際には農業分野においてもITの活用は行われています。

栽培管理

作物を栽培する上では、環境の監視であったり、生産管理や履歴管理といったものが必要になるわけですが、イメージがつきやすいのはWEBカメラによる環境の監視や、センサーによる温度や湿度のデータを取得するといったところでしょうか。これらに関しては、段取りや人の手配などを効率化するのには良いようですが、実際のところはそれほど単純な話しでもなく、人いらずというわけにはいかないものがあります。

そして、農協を介さない、もしくは一取引先としか捉えずにやっていこうとした場合、流通業者や小売業者と契約ベースになるため生産管理は必須になってくるでしょう。

『収穫できなかったから明日はありません。』ということは通用しないでしょうから。

また、育成や作業などを記録し、履歴として残していく履歴管理も必要になってくるでしょう。

販売管理

実際のところ一番必要なのは、販路拡大や受注・出荷などを含めた販売管理などの部分ではないでしょうか。

これらに関しては、SNSや直販サイトなどを活用している農家もあります。とりわけ商材が『食』に関するものですので、SNSなどでの宣伝は非常に有効的なものがあります。

しかし、あらゆる農家が農協を離脱し、自身達でより良い作物を提供していくことを考えると、まだまだ不足しているものが多いのかもしれません。

総合支援

農家が農協を離脱して事業を成立させられるようになった場合、それは市場にも還元されることにもなります。しかし、まだまだ多くの農家はその理想にはほど遠い。それを少しでも推進していくには、今後、事業計画、栽培管理、販売管理といった総合的な支援を行う取り組みが必要になってくるでしょう。

機会があれば応援してみたいものです。