皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、それでは早速一昨日の続きをお伝えします。

ネット上の口コミや商品レビュー（続）

一昨日の記事では、『サクラ』の存在は昔から多く存在するとういこと、『中国製』が必ずしも粗悪品とは限らないこと、インターネット通販の使い分けなどをお伝えしましたが、一部ではその仮想店舗のレビューがどれくらいの『サクラ』率なのかを調べるツールも存在したりします。

そのツールを使って危険度を判定し、安全であれば購入、危険度が高いようならば他店舗を再度チェックするといった方も多いようですが、私は今のところ使用していません。

判断の仕方は『ネットの口コミや商品レビュー』の記事に書いた通りで、レビューに関しては抜粋して読んだりします。

その中で明らかにおかしな日本語の使い方をしているコメントもあれば、単なる誤字・脱字の場合、日本人であってもあり得る文章の書き方間違いなど、概ね読んでみれば見えてきます。

あり得ないようなコメント投稿がされているのであればなおさらでしょう。

このような『口コミ』や『商品レビュー』、アナログ店舗に対するインターネットの上の評価としても多く見受けられます。

自店を評価アップさせるための『サクラ』、ライバル店を蹴落とすための『サクラ』、当然どちらも存在します。

Googleマップで口コミを投稿したり、写真の共有を行ったりして特典を得ている『ローカルガイド』と呼ばれる方々の中にも正確ではないように思える『口コミ』を投稿している方もいます。

アナログ店舗の場合の相手は『生身の人間』になりますから、『合う合わない』といったことも出てくるでしょう。

結論として、『口コミ』や『商品レビュー』を絶対と思わないことではないでしょうか。

お店の情報（会社情報）なども含めて書かれていることをよく読み、他のショッピングモールなどでのランキングや評価など、できる限り多くの情報収集をして絞り込んでいけばそれほど外れないと思います。

『嘘のコメント』を投稿しているのは対価を得て行っている、いわゆる『サクラ』の方々です。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

冒頭に書いた『商品レビュー』などにある『サクラ』の存在、これは昔からあります。

アナログな実店舗などであれば実際に自分の目で確かめに行くこともできますが、インターネット上の仮想店舗の場合はそうはいきません。

そのような場合、皆さんはどのようにして判断されていますか？

ネット上の口コミや商品レビュー

今朝見たインターネット記事に書かれていたのは『Amazon（アマゾン）』での『偽レビュー』に関してですが、このような『サクラ』は『Amazon（アマゾン）』を含めた『Yahoo!ショッピング』や『楽天市場』などの大手ショッピングモールに限らず、事業者独自のインターネット通販サイトや通常のホームページであっても多く存在しています。

インターネット上の『仮想店舗』の場合、『相手が見えない』、『実物の商品が見えない』などから自身で判断するしかなく、その購入の参考として『レビュー』といったものがあるわけですが、何らかの商品を購入する場合には1つのショッピングモールだけで判断しないことも1つの考え方です。

『Amazon（アマゾン）』に出店している店舗は『Yahoo!ショッピング』や『楽天市場』などにも出店していることは多く、そこでの『レビュー』にはどのようなことが書かれているのか？

価格調査などに使われる『価格.com』や『価格比較サイト』ではどのように書かれているのか？なども参考にするのも良いでしょう。

また、一概に『中国製』だからと言ってすべてが粗悪品であるとは限りません。

日本のものであっても『中国製造』といったものは多く存在するわけですから、『中国製』のものであったとしても『安価で問題のない商品』はそれなりにあります。

個人的には『中国製』に限らず、インターネット通販を使って購入する場合の多くは『Amazon（アマゾン）』からは購入しません。

『Amazon（アマゾン）』からの購入は『特定の商品のみ』と決めていて、アナログな実店舗での価格も含め『ベストプライス』の場合のみです。

それ以外は概ね『Yahoo!ショッピング』、『楽天市場』、『価格.com』にランキングされている『過去に購入経験のある実店舗もある仮想店舗』などから購入しています。

（たまに『ヨドバシ.com』や『ビックカメラ.com』を使う場合もあります。）

記事が少々長くなってしまったので続きは後日投稿することにします。

今日のところはこの辺で．．．

＜キャッシュレス・消費者還元事業＞

キャッシュレス・消費者還元事業は、2019年10月1日の消費税率引上げに伴い、需要平準化対策として、キャッシュレス対応による生産性向上や消費者の利便性向上の観点も含め、消費税率引上げ後の9カ月間に限り、中小・小規模事業者によるキャッシュレス手段を使ったポイント還元を支援する事業です。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、2019年10月1日から消費税率が引上げになる予定ですが、それへの対策として『キャッシュレス・消費者還元事業』というものがあることをご存知でしょうか？

今日はそれについてお伝えします。

キャッシュレス・消費者還元事業とは

まず、『キャッシュレス・消費者還元事業』に関しては冒頭の引用の通りで、これは『消費者』、キャッシュレス決済を導入している『中小・小規模事業者（加盟店）』、『決済事業者』、それぞれにメリットがあります。

消費者：キャッシュレス・消費者還元事業に登録している『加盟店（中小・小規模事業者）』から購入した商品やサービスの5%分（一部2%）のポイント還元等が行われます。

加盟店（中小・小規模事業者）：加盟店手数料の1/3が補助され、端末の無償提供が受けられます。

決済事業者：決済端末調達額の2/3が補助され、事業実施に追加的に必要な費用が10/10補助されます。

つまり、9ヶ月間の限定ではありますが全体的にメリットがあるということです。

これ、現時点での加盟店（中小・小規模事業者）の登録が非常に少なく、経済産業省も声を大にしてアピールしているようです。

また、加盟店（中小・小規模事業者）の本事業への申し込みを可能な限り『7月中』に行うようにアナウンスしています。

※　8月以降も加盟店登録を受け付けているものの、10月1日からの制度参加に間に合わない可能性がある。

中小・小規模事業者（加盟店）の皆さん、登録には審査がありますので早めに登録されることをお勧めします。

本事業への登録は消費者へのアピールにもなります。

追伸：クレジットカードが個人用かビジネス用かの判断が困難であることを理由に、『B to B』であっても本事業への登録などは可能となっています。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、今日は来年予定されている消費税増税に関連するお話しです。

実店舗で販売している場合にも同じようなことが言えますが、ECサイト（インターネットショップ）の場合には伝わりにくい面もありますので注意が必要です。

ECサイトにおける消費税の基準日

タイトルには『ECサイトにおける』と書きましたが、これはECサイト（インターネットショップ）に限った話しではありません。

実店舗においても、2019年9月30日までに引き渡したものは消費税率8%で計算されますが、2019年10月1日以降に引き渡したものは消費税率10%になります。

例えば、2019年9月30日以前に予約やお取り寄せでの注文をしたとします。

その際の商品の引き渡しが2019年10月1日以降であった場合、消費税率は10%にて計算することになります。

これはECサイト（インターネットショップ）においても同じことで、注文が2019年9月30日以前に入ったものであっても出荷（発送）する日が2019年10月1日以降であった場合には消費税率10%での計算を行うことになります。

注意しなければいけないのはこの部分で、注文した側は2019年9月30日までに注文していることを主張する方もいるでしょうから予め何らかの対応をしておく必要があります。

2019年9月30日までに出荷（発送）可能な商品と8%の消費税率で受付が可能な日時などを早めに決定・告知し、適切な対応が行えるように準備したいものです。

そのレビュー（批評）が偽りのものであった場合、あなたならどうしますか？

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今に始まった話しではありませんが、インターネットの世界では『ステルスマーケティング』が常に横行しています。

では、実際にはどのようなことが横行しているのでしょうか？

ステルスマーケティングの横行とは

ステルスマーケティングとして行われているものとして、『偽レビュー（批評）』があります。

いわゆる『サクラ』です。

このような行為が何故行われるのか？

1つは、同じような商品を販売している他店に勝つためで、もう1つは、レビュー（批評）のない商品は売れにくい（ほぼ売れない）からです。

こうした行為は通常、ショッピングモール（楽天・Yahoo!・アマゾンなど）においては禁止されていますが、それを見分けることは難しい場合も多く、結果的に常に横行した状態であるということになります。

逆に、全く何も取り締まられていないわけではありません。

その商品を削除されてしまったり、アカウントそのものが利用停止になってしまうケース、最悪の場合は訴訟を起こされてしまうケースもあります。

インターネットショップサイトの運営者の方、これでも『サクラ』を使いたいと思いますか？

そしてもう1つ、別の『サクラ』があります。

海外において人海戦術で検索順位をアップさせているケースも未だに存在します。

単純に考えれば、他店よりもアクセス数が多ければ検索順位は上に位置することになります。

（それだけの要素ではありませんので誤解のないように。）

これを利用し、海外において人海戦術でアクセス数を意図的に増やしているところもあります。

しかし、このような不自然なアクセス数の増加は逆にマイナスとなることが多く、結果的には順位を下げてしまうことにもなります。

検索のアルゴリズム上、そのような不自然なものでも問題ないということになれば『力業』で順位を決めることになってしまいますので、それが通用したのは随分昔の話しです。

このように、『インチキ』をしても良いことはありません。

長い目で見れば良い商品を提供し続け、ユーザーに喜ばれ、信頼を得続ける店舗が継続的に収益を上げ続けられるということを念頭に、インターネットショップ運営を行っていただきたいものです。

この『帳面汚し』という言葉、聞きなれない言葉かと思いますが、それはいったい何を意味するのでしょうか？

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

冒頭に書いた『帳面汚し』という言葉、まれに使われる方がいるのは事実です。

では、それはいったいどのような時に使われるものなのでしょうか？

帳面汚しとはどういう意味で使われるのか

冒頭で書いた方の場合、通常のB to B取引よりもはるかに安価なものを個人的に依頼された場合に使われていました。

つまり、本来の業務とはあまり関係のない、『不要』な記帳が発生するということから『帳面汚し』という言葉を使われていたということです。

この場合、間違いとまでは言いませんが、仕入れたものを販売したことには変わりがありませんから、帳簿上は普通に仕入と売上を記帳するだけで『帳面汚し』とまでは言わない気がします。

本人の感覚的な問題もありますが。。。

例えば、商品仕入などにおいてミステイクが発生した場合、返品などが起きたりします。

その場合、ミステイクがなければ商品仕入だけで済んだものが、ミステイクがあったことによって返品仕訳が発生します。

この返品仕訳が『帳面汚し』と言われるものです。

何もなければ本来不要な記帳をしなくても済んだものの、それが発生したことで余計な記帳が発生した。

これが『帳面汚し』と言われるものです。

しかし、このようなことは日常的に起こり得ることですので、どの事業者であっても『帳面汚し』と呼ばれるものはどこかに存在しているのではないでしょうか。

しかし、資金的な状況は全く変わらないどころか悪化しているとも言える。

何故そうなってしまうのだろうか？

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

よくある話しの中で、『売上は伸びているんだけどお金が残らないんだよね。』という話しがあります。

では、何故売上が伸びているのに資金が残らないのでしょうか？

売上が伸びても資金が残らない理由

この話しは非常にシンプルな話しです。

売上が伸びても資金が残らない理由としては、その分支出も増えているからです。

例えば、Aという商品原価が100円、売価が200円であったとして、前年は100個、今年は150個売れたという要因だけであれば、商品1つ当りの利益率は同じですから必ず資金は増加します。

しかし、商品の仕入金額が増加し、売価は据え置いている場合、商品1つ当りの利益率は前年と比べると減少するわけですから資金も思ったようには残りません。

また、商品原価も売価も前年と同様であった場合でも、他の経費が増加した場合などにおいては当然思うようには資金は残りません。

収入が増えても、支出が増えているわけですから当然です。

支出をシミュレーションする

こういったことが起きる理由としては、やはりどんぶり勘定で行っていることが問題と言えるでしょう。

前年より売上が伸びているから多少支出が増えても問題ないという錯覚に陥ている可能性もあります。

それを避けるためには常に利益を見ながら支出をシミュレーションすることです。

潤沢な資金を持っていない中小・零細企業、小規模事業者にとっては売上高よりも利益状況がどうであるかが一番重要です。

そして、利益状況がどうであるかによって広告宣伝などへの投資幅を決めていかないと苦しい状況はいつまで経っても変わらないということになります。

これらの状況を防ぐためにも、常に内容を意識し、月々の数字は必ず全体を見るようにしなければいけません。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

ある時、某ショッピングモールの関係者にわざと質問を投げかけたことがあります。

『同じ商材を扱う店舗が複数同時に出店した場合、どうやって複数の店舗の表示順序が決められるのか？』と。

ショッピングモールの関係者が出した答え

最初、ショッピングモールの担当者はこのように答えました。

『いろいろな要素があります。キーワードであったり、レビューの数であったり。。。』

これにもう少し追及してみます。

『では、全く同じような内容で同時に出店しても差はつきますよね？担当する方によっても異なったりしませんか？』

『いいえ、それはありません。各担当者はスペシャリストばかりですから大丈夫です。』

このやりとりにおいて、大丈夫だと安心できる要素は何一つありません。

可能性として考えられるもの

可能性として考えられるものとして、広告による差がでることが1つあげられます。

簡単に言えば、広告料を多く支払っている店舗の方が上位に表示されるということです。

また彼らは、各店舗に対してアドバイスなどを行う担当者によっても若干の差が出てしまう可能性に対して最終的には否定しませんでした。

少々意地悪な質問ではあったのですが、これらのことに関しては当り前とも言えるものがあります。

ショッピングモール出店にはコストがかかる

ショッピングモールの中には多くの商材があふれています。

その中で、同じカテゴリーの商材があったとしたら最初はどこで差がつくのか？となると、やはりコストをかけた順と考えるのが妥当なところです。

ただし、その後数ヵ月経過していく中で、たくさんのお客様に商品を購入してもらい、たくさんの喜びのレビュー投稿などをしてもらっていたとなると当然それらは順位付けの要素となっていきます。

そこまでたどり着くまでに少々コストがかかるということです。

このように、ショッピングモールに出店するにしてもある程度のコストは必要になります。

逆にコストをかけずに行おうとした場合、単にショッピングモール内に埋もれてしまいなかなか売上が伸びずに撤退するということになってしまいますので、ショッピングモールへの出店には通常かかるコスト以外のプラスαを見込んでおいた方が良いでしょう。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

皆さんはドメインを取得する時に悩まれたことはありませんか？

サービスや商品カテゴリーをドメイン名にするべきか？とか、.comドメインにすべきか.jpドメインにすべきか？とか。

そこで、今日はそのドメインに関して少しお話ししたいと思います。

商品やサービスがわかるドメイン

会社法人である企業などは自社の社名の文字列にてドメインを取得することが多いですが（.co.jpドメインなど）、具体的な商品やサービスを知ってもらいたい（売り込みたい）場合にはその商品名やサービス名の文字列が入ったドメインを取得するのが良いのか？

例えば、お花屋さんであれば『○○flower.jp』でドメインを取得するとか、ウェブに関するサービスなどを説明・宣伝しているのであれば『○○web.com』とかのように、どういったジャンルのサイトであるか、どういったテーマのことが書かれたサイトであるかなどをドメインの文字列内に入れるということです。

これは当然悪いことではありません。

ドメインだけを見ても相手に何屋さんかがわかりやすいですから良いことではあります。

しかし、これがSEO、検索対策的に有利に働くかと言えばそれほど大きな効力はありません。

ドメイン名はSEOを左右するようなことを書かれた記事も見かけますが、それは最終的なごくわずかなポイントにしかなり得ないでしょう。

AさんのサイトとBさんのサイトの評価が同じであった場合、どちらを上位とするかの判断程度ということです。

ですから、AさんのサイトとBさんのサイトの評価において明らかにAさんのサイトの評価が良かった場合は、当然Aさんのサイトが上位表示されることになります。

.comドメインと.jpドメイン

次に、.comドメインを取得するのか.jpドメインを取得するのかを悩まれる方がおられます。

一時期、日本国内向けのサイトであれば.comドメインより.jpドメインの方が有利であると言われたことがありますが、少なくとも現時点においてそのようなことはありません。

.comドメインとかであればSearch Consoleにてインターナショナルターゲティングを日本にしてあげれば、より検索結果の精度もあがります（.jpドメインは当然ですが最初から日本に固定されています）。

また、.tokyoや.nagoyaといった地域ドメインにおいても同じ扱いとなりますので評価に違いはありません。

ただし、一部のものを除いては特定の国を表すドメインを使うべきではないです。

本来、その国向けのドメインなわけですから、日本ではない国をターゲットとしたサイトであるとみなされる可能性がありますので注意が必要です。

これらから言えるのは、ドメインはある意味好みで取得しても大きく違いが出ることはないということです。

つまり、いつもお伝えしている通りウェブサイトは中身で勝負するべきものだということです。

無償でもらった（譲り受けた）商品だけに、とくに何もされていないのではないですか？

皆さん、こんにちは。

業務コンサルタントの高橋です。

以前、無償でもらった（譲り受けた）商品に関して、下記のような質問を受けました。

取引先の会社から新作商品をいつくかもらったのですが、無償でもらったのでとくに何もしなくていいですよね？宣伝して欲しいから無償でいいよ！って、くれたんです。

これ、あなたならどう処理しますか？

無償で譲り受けた商品であっても、法人税法上は時価を損金算入する必要があります。

ですので、会計上も処理しなければいけないものとなります。

『内国法人の各事業年度の所得の金額の計算上当該事業年度の益金の額に算入すべき金額は、別段の定めのあるものを除き、資産の販売、有償又は無償による資産の譲渡又は役務の提供、無償による資産の譲受けその他の取引で資本等取引以外のものに係る当該事業年度の収益の額とする。』

というのが法人税法第二十二条第2項に書かれています。

企業会計上としては、実際に受領する対価の額などをもって収益の額を認識したりしますが、

法人税法上は時価として計算したものを益金に算入しなければいけません。

仕訳にすると下記のような感じになります。

（借方）商品　／　（貸方）商品受贈益　　（商品の時価）○○円

最低限、処理しなくてはいけないことだけでも覚えておいていただくとよろしいかと思います。