皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、今日は先日の記事『勤怠のExcel集計はナンセンス』の続き的なことをお伝えします。

勤怠管理はPC版（パッケージ版）かクラウド版かの選択

勤怠管理の導入に『PC版（パッケージ版）』を選択するか『クラウド版』を選択するかについては前提条件次第ではないでしょうか。

例えば、先日の記事でもご紹介した『従業員30人程度』の中小企業で、タイムレコーダーは1つで済み、特にサーバーを設置するような規模ではない場合などは『PC版（パッケージ版）』で良いのではないでしょうか。

よく『PC版（パッケージ版）』の方が初期費用が掛かるということを言われたりもしますが、上記の例であれば初期費用はそれほど掛かりません。

パソコンに勤怠データがリンクしているタイプのタイムレコーダー、勤怠管理を行うパソコン（スタンドアロン）、勤怠管理ソフト（タイムレコーダーに付属のものもあります）があればOKですし、勤怠管理ソフトそのものはそれほど難しいものではありませんので付属のマニュアルを見ながらでも出来てしまうレベルです。

つまり、自社内で完結してしまえるのであれば『出張サポート費用』も掛からないということになります。

（そのような場合でも電話での問い合わせなどは可能な場合が多いです。）

上記はあくまでも一つの例ではありますが、これをあえて『クラウド版』で試算した場合には約1万円/月程度の費用が継続的に掛かっていくことになりますので、2年目あたりからは『PC版（パッケージ版）』よりもコストが掛かっていく可能性が高いケースとも言えます。

つまり、このケースの場合はコスト的には不向きです。

昨今、さまざまなシステムが『クラウド版』にて提供されてはいますが、ケースによっては従来通りの『PC版（パッケージ版）』を選択する方が良い場合も大いにあります。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

冒頭で書いた『LINE』や『FaceTime』によるインターネット回線を使った『音声通話』や『ビデオ通話』ですが、これはインターネット検索やメッセージの送信とは少々異なる部分があります。

では、何故『音声通話』や『ビデオ通話』ができないのでしょうか？

LINEやFaceTimeで電話が不通になる理由

まず、前提として携帯回線の場合にはこれは当てはまりません。

Wi-Fi（無線LAN）などのインターネット回線を使って行う場合においての話しになります。

では本題に戻ります。

インターネットにはポート番号という非常に多くの通り道があります。

それは、『ウェブサイトの閲覧』、『メールの送受信』、『音声通話やビデオ通話』、それぞれ別のものが割り当てられています。

特に、『音声通話』や『ビデオ通話』に関してはそれぞれのアプリケーションによって任意に使えるポート番号（通り道）を使うようにしているため、どれを通っているかわからないものもあります。

ということは、このポート番号（通り道）が塞がれてしまっている場合においては『LINE』であれ『FaceTime』であれ、『音声通話』や『ビデオ通話』ができないということになります。

ケースによっては、そのWi-Fiのネットワークから発信はできないが受信はできるといったケースもあります。

これも前述のポート番号（通り道）の塞ぎ方の問題で、それぞれには『内向き』のものと『外向き』のものがあり、発信だけができない場合は『外向き』だけが塞がれていて（許可されていない）『内向き』の方は許可された状態にあるということになります。

これらはすべて『ファイアウォール』というもので設定・管理され、大きな企業（組織）になると詳細に許可や遮断を設定されていることが多く、小規模な事業者においてはそこまで遮断してしまっていることは少ないです。

もし『LINE』や『FaceTime』を使った『音声通話』や『ビデオ通話』ができなかった場合、それを行った場所（ネットワーク）においては使用を禁止にしているという可能性も考えられますので、他の場所（ネットワーク）において使用できるかどうかを試してみると良いでしょう。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、冒頭でも書いた世界的なサイバー攻撃ですが、実は世界の多くのエンドポイントにて未修正状態で放置されているようなのです。

では、未修正のまま放置しているとどのようなことが起きるのか？

脆弱性を放置すれば他にも影響を及ぼす

脆弱性などの問題を放置すると、1つのPCに留まらず、社内ネットワーク全体、果ては社外の知らないところまで影響を及ぼす場合があります。

このような事態を防ぐには、それぞれが情報に敏感になり、それに対してスピーディーに、かつ誠実に対応していくしかありません。

現状、世界の多くで脆弱性が放置されているということは、ある意味自社や自身のことしか考えていないとも言えます。

そうです。

サイバー攻撃がこれだけ猛威をふるう現代においては、それらの対応はマスト事項でもあるのです。

しかし、残念ながらそこまでの認識を持った事業者や個人は非常に少ないかもしれません。

リーダーの確保と協力体制

よく聞く話しとして、『うちは小規模だから担当者の確保なんてできない！』ということを仰る方がおられますが、それは言い訳に過ぎません。

専任の担当者を置かなくても、他の業務と兼務で行うことは可能ですし、そういったことが理解できる方もおられないのであれば外部の方と契約をすれば良いです。

そして、社内のスタッフも協力しなければいけません。

日頃、インターネット検索やメールのやりとり程度はされているでしょうから、脆弱性に対応するためのアップデートくらいは誰でもできます。

また、これらのことを全員に周知・徹底させるのはトップの役割です。

これらをしっかりと行えるところが増えれば被害を拡大させずに済む確率が高まります。

他人事と思わず、是非今直ぐ実行してみてください。

放置は絶対に厳禁です。