皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

既に大半のブラウザで対応が打ち切られている『SHA-1証明書』ですが、先日Apple（アップル）も無効とする方針を表明しています。

AppleもSHA-1証明書を無効化表明

最近では当り前になっている『Webの暗号化（HTTPS化）』において『SSL/TLS証明書』というものが必要になります。

その『SSL/TLS証明書』において『SHA-1』というハッシュアルゴリズムが使われたものがある（あった）のですが、今回、Appleはそれを無効化するというものです。

これに関しては『Google Chrome』、『Mozilla Firefox』、『Microsoft Edge』、『Internet Explorer』においては既に対応が打ち切られており、大手のブラウザの中ではAppleが最後になったという感じです。

Appleの対応としては、『iOS 13』と『macOS 10.15』において『SHA-1』で署名された証明書を信頼できないものとし、『SHA-2』のハッシュアルゴリズムを使用しなければならない規定を発表しています。

もし『SHA-1』の『SSL/TLS証明書』がそのまま使われていた場合、同OSのSafariiブラウザでのWebサイトの読み込みには失敗する可能性があるとしています。

この『SHA-1証明書』問題に関しては既に『Google Chrome』、『Mozilla Firefox』、『Microsoft Edge』、『Internet Explorer』においてWebサイトをブロックする対応がされていますので問題はないかと思いますが、古いバージョンのブラウザを使っている方は要注意であることと、万が一まだ『SHA-1証明書』を使っているのであれば即切り替えを行うことが必要です。

正式に『Chrome 70』がリリースされたということです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

とうとうGoogle Chrome 70がリリースになりました。

これにより、HTTPS化（常時SSL化）されていないWebサイト（ページ）ではさらに注意が必要となります。

Chrome70リリースで赤色警告始まる

今回のChrome 70で気をつけたいのは、ノーマル色（グレー）の『！保護されていない通信』に加えてフォームなどへのデータ入力においては『！保護されていない通信』のように赤色の警告表示に変わるようになることです。

ノーマルなグレーであれば気づかない可能性もありますが、フォームなどにデータを入力したと同時に赤色の警告表示に変わりますのでさすがに目立ちます。

これが意味するものは『信頼性の低下』、つまり『イメージダウン』です。

安全性以外にも心理的な要素がありますので、人によっては問い合わせなどを止めてしまう可能性も秘めています。

ユーザーが不安を覚え、Webサイトから離脱してしまい、問い合わせや商品購入の減少を招く可能性があるとしたらどうしますか？

この段階においてもHTTPS化（常時SSL化）を行わないことにメリットはありません。

早急に対応を行うべきです。

また、ほとんどが対応済みかと思いますが、2016年6月1日以前にシマンテック、GeoTrust、RapidSSLが発行したSSL/TLSサーバ証明書はChrome 70より完全に信頼が停止されます。

証明書の再発行費用は発生しないため、まだ再発行を受けていない方は早急に対応されることをお勧めします。

警告対象であるかが不明な場合は以下のサイトからチェックしてみてください。

『Google Chromeによる警告をチェックする』

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、ネットワークやインターネット関連の携わっている方なら誰でも知っている『JPRS』ですが、ドメインの管理だけではなく、実はHTTPS化に必須なSSL（サーバー）証明書の発行サービスも行っています。

今日はそれに関してお伝えします。

HTTPS化にJPRSのSSL証明書を使う

今やWebのHTTPS化は必須ともなってきており、それを行うにはSSL（サーバー）証明書が必要になります。

どうせHTTPS化を行うのに必要ならばイメージの良いところのものを使いたい。

しかし、できることならば安価なものがありがたい。

そんな事業者の方には『JPRS』のSSL（サーバー）証明書が良いかもしれません。

取り扱い事業者（指定事業者）を通じての購入になりますが、証明書の申請者が証明書に記載のドメイン名について登録者または管理者であることを証明する『ドメイン認証型』であれば、一番安い取り扱い事業者で972円/1年（税込）という安さでサイトシール（日本語、英語の2言語対応）もついています。

さらに、ルート証明書は『SECOM（セコムトラストシステムズ）』が運営しているため安心度も高いものになります。

HTTPS化に伴って高い信頼性などのイメージ的なアピールをされたい事業者の方には非常にお勧めなSSL（サーバー）証明書です。

これにより、以前お伝えした通りのものが破棄されます。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

以前、『Symantec系SSL証明書の停止』という記事にてお伝えした通り、Symantec系の証明書に対する信頼が破棄されました。

Symantec系の証明書への信頼破棄

GoogleのウェブブラウザChromeが正式にChrome 66となりました。

以前の予告通り、Symantec CA（認証局）によって2016年6月1日より前に発行された証明書に対する信頼は破棄されます。

従って、Symantec CAによって2016年6月1日より前に発行された証明書を使用している場合、信頼される認証局から発行された新しい証明書に変更する必要があります。

（本来はChrome 66の正式リリースより前に変更しておくべきです。）

また、10月後半でリリース予定のChrome 70においては、Symantecルートに結びついている証明書すべてに対して信頼が破棄されます。

ただし、DigiCertがSymantecの証明書事業を買収した後にDigiCertから再発行された証明書は除外されます。

今一度証明書を見直し、該当する場合は直ちに証明書の置き換えが必要です。

以下、参考までに掲載しておきます。

サイト運営者向けの情報

Chrome 66 以降、Symantec によって 2016 年 6 月 1 日より前に発行された証明書に対する信頼が破棄されます。現時点では、Chrome 66 は Chrome ベータ版ユーザーに対して 2018 年 3 月 15 日に、安定版ユーザーに対して 2018 年 4 月 17 日頃にリリースされる予定です。

Symantec CA によって 2016 年 6 月 1 日より前に発行された証明書を使用しているサイト運営者は、Chrome 66 のリリースよりも前に、既存の証明書を Chrome が信頼する認証局から発行された新しい証明書に置き換える必要があります。

また、Symantec は 2017 年 12 月 1 日までに信頼できる公式の証明書の発行と運用を DigiCert インフラストラクチャに移行し、この日付以降に古い Symantec インフラストラクチャから発行された証明書は Chrome で信頼されなくなります。

Symantec の古いインフラストラクチャとそれらが発行したすべての証明書に対する信頼が完全に破棄される Chrome 70 は、2018 年 10 月 23 日の週前後にリリースされる予定です。これにより、Google に以前公開された独立して運用されている監査済みの下位 CA が発行した少数の証明書を除いて、Symantec ルートに結び付けられているすべての証明書が影響を受けます。

Symantec の既存のルート認証局および中間認証局から証明書を取得する必要のあるサイト運営者は 2017 年 12 月 1 日まで Symantec の古いインフラストラクチャから取得することができますが、これらの証明書は、Chrome 70 がリリースされる前に再度置き換える必要があります。また、Symantec のインフラストラクチャから発行された証明書は、有効期間が 13 か月に制限されます。代替策として、サイト運営者は Chrome が現在信頼している他の認証局から代替証明書を取得することができます。これらの証明書は、こうした信頼の破棄や有効期間の制限の影響を受けません。

by Google Developers Japan

次のChrome 66は、4月17日に安定版の公開が予定されています。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

WebブラウザのGoogle Chrome 65がリリースされたばかりですが、次のバージョンChrome 66において一部のSSL証明書への信頼が停止されます。

Symantec系SSL証明書の信頼停止

以前にもこのブログで取り上げましたが、WebブラウザのGoogle Chrome 66において、Googleに信頼できないと判断された『Symantec系認証局（CA）』の『Thawte』、『VeriSign』、『Equifax』、『GeoTrust』、『RappidSSL』が発行したSSL証明書が、同Webブラウザにおいて信頼が停止されます。

さらに、10月16日に公開が予定されているChrome 70においては、これら以外の残りのSymantec証明書に関してもすべて信頼が停止されることが予告されています。

信頼が停止されたSSL証明書のままであった場合、Chromeにて当該サイトを表示する際にエラー警告が表示されるため、事業者にとっては最低でもイメージダウンやアクセス数の低下につながってしまいます。

これが表示された場合であっても詳細設定から『〇〇にアクセスする（安全ではありません）』をクリックすれば実際のページに進めますが、『安全ではない』と表示されている状態で先に進もうとする人は心理的に少ないです。

また、DigiCertがSymantecの証明書事業を買収した後にDigiCertから再発行された証明書は信頼できるものとして扱われるため、これらの措置の対象からは外れます。

問題が起きないようにするため、ウェブサイトのSSL証明書を直ちにチェックして対応する必要があります。

参考：『Google Security Blog:Distrust of the Symantec PKI: Immediate action needed by site operators』

追伸：1月20日より提供されているChromeの試験運用版（Canary）、3月15日にリリースされるChrome 66のβ版においては4月17日公開予定の安定版を待たずに警告が表示されます。

そしてこの先、信頼できない証明書はホワイトリストから削除されます。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今朝の報道によると、GoogleのブラウザChromeは、バージョン61のリリースをもって、中国の認証局（CA）であるWoSignとその子会社StartComが発行するデジタル証明書への信頼を取り消すことを警告しています。

では、何に影響があるのでしょうか？

Chrome61からStartComの証明書が拒否される

日本国内において影響がありそうなのはStartComの方で、無料で使えるデジタル証明書もあることから一部のユーザーが使用している可能性があります。

そして、もしこのStartComの証明書を使い続けた場合、Chrome61がリリースされた段階で『安全ではないもの』として扱われます。

これは、WoSignとStartComの両社が関与した事例の中で、認証局（CA）に期待される高い水準を維持していない内容の事例があり、以前からChromeにおいて段階的に信頼を取り消しつつあったものです。

（現在は2016年10月21日以前発行の証明書のみ信頼しているとのこと。）

この影響は、ブラウザにおいて『安全ではないもの』として扱われる以上、そのサイトへの信頼が損なわれることになります。

単純に言えばイメージダウンになるということです。

従って、もしこれらの証明書を使用しているのであれば、早急に証明書の差し替えを行うべきでしょう。

参考記事：『グーグルに信頼されない証明書』

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

『経営力向上計画』における『経営力向上設備等』については、これまで機械装置に限定されていましたが、先日、器具備品、工具、建物附属設備等に拡充されることになりました。

経営力向上設備等拡充の概要

中小企業庁のサイトでは、以下のようにアナウンスされています。

経営力向上計画を実施する上で必要となる「経営力向上設備等」については、これまで機械装置に限定されていましたが、今般、サービス業を中心とする中小企業の一層の生産性向上を図る観点から、対象設備の種類を器具備品、工具、建物附属設備等に拡充することといたしました。
同時に、「経営力向上設備等」の証明書類に関しても、従来の工業会等による証明書に加え、投資計画に関する、経済産業大臣の確認書が対象となります。
また、設備の種類が増えることに伴い、経営力向上計画における経営力向上設備等に関する記載事項も変わることになります。

経営力向上設備等の取得の流れ

経営力向上設備等の取得に関しては、以下の手続きが必要となります。

１．工業会等による証明書や、経済産業局による投資利益率に関する確認書を取得。

２．当該設備を利用し生産性を上げるための『経営力向上計画』を策定し、各事業分野の担当省庁から認定を受ける。

３．認定を受けた計画に基づき、当該設備を取得。

※　これまでの生産性向上設備投資促進税制及び中小企業投資促進税制の上乗せ措置とは異なる手続きが必要になりますので、注意が必要です。

経営力向上設備等の証明書類

経営力向上設備等の証明書類として、以下のものが必要となります。

１．経営力向上設備等のうち、生産性向上設備（A類型）・固定資産税の軽減措置の対象設備関係書類

経営力向上設備等のうち、生産性向上設備※・固定資産税の軽減措置の対象設備を取得する経営力向上計画を申請される方は、計画申請の際、工業会等による証明書が必要になります。
設備取得の前に、設備メーカーに証明書発行を依頼し、設備メーカーを通じて工業会等から証明書を取得してください。
なお、証明書は申請してから発行されるまで数日～2ヶ月程度かかるため、事前に工業会等にご確認ください。

※　生産性向上設備：経営力向上設備等のうち、経営力の向上に資するものの指標(生産効率、精度、エネルギー効率等)が旧モデルと比較して年平均1％以上向上しており、設備区分毎に定められた販売開始時期要件を満たす設備です。

２．経営力向上設備等のうち、収益力強化設備（B類型）の関係書類

経営力向上設備等のうち、収益力強化設備※を取得する計画を申請される方は、計画申請の際、経済産業局による投資利益率に関する確認書が必要になります。
設備取得の前に、経済産業局へ確認書発行を申請し、投資利益率に関する確認書を取得してください。
なお、確認書は申請してから発行されるまで数日～1ヶ月程度かかるため、余裕をもった申請をお願いします。
※　収益力強化設備：経営力向上設備等のうち、年平均の投資利益率が5%以上となることが見込まれることについて、経済産業大臣の確認を受けた投資計画に記載された設備です。

以上のようになっていますが、申請様式も新しくなっているため、今後の申請には新様式を用いる必要があります。

申請様式などは、中小企業庁のホームページにてご確認を。

＞中小企業庁HP（経営力向上設備等の対象範囲と「経営力向上計画」の申請様式が変わりました！）

これとは別に、デジタル署名（S/MIME）証明書を使わずにメールを暗号化する方法もあります。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今日は、以前の記事でも少しだけ触れました、デジタル署名（S/MIME）証明書を使わずに暗号化する方法をお話しします。

PGPを使ったメールの暗号化

PGP（Pretty Good Privacy／プリティ・グッド・プライバシー）という公開鍵暗号方式を使ったメールの暗号化方法があります。

例えば、Outlookの場合にはPGP日本語版をダウンロードし、送信者・受信者ともにパソコンにそれをインストールします。

そして、そのソフトにて双方が公開鍵と秘密鍵のペアを作成し、双方が公開鍵を相手方に渡します。

それを行うことにより、送信者は相手方の公開鍵を使って送信し、受信者は自身の秘密鍵を使って暗号化メールを復号化します。

また、メールソフトにThunderbirdを使っている方はGunPG（PGPと似たようなもの）というソフトをパソコンにインストールし、EnigmailというThunderbirdの拡張機能を使って暗号化を実現することができます。

※　その他メールソフトによって方法は異なります。

一方通行な作業では成立しない

この方法においても言えることは、一方通行な作業では成立しないということです。

例えば、自分のところに送ってもらうメールを暗号化して送って欲しいという場合においても、相手側のパソコンにPGPなりをインストールしてもらい、公開鍵をインポートしてもらう必要性があります。

ここで言えるのは、双方が互いにセキュリティに対する意識を持ち、協力し合うことによって情報が守られるということです。

一方通行な作業だけでは何も守られません。

取引関係にある事業者同士がルールを決め、お互いにこれらの手法を導入していくことによって情報は守られます。

まだまだこれらを実施しているところはごくわずかですが、少しでも多くの事業者がセキュリティに対する意識を高めていただけることを祈るばかりです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

昨年、イスラエルのStartComと中国のWoSignという2つの認証局（CA）において、業界の規定に反する電子証明書が不正に発行されていたことが発覚しました。

それを受け、これら2社が発行する電子証明書がブロックされる動きが出ました。

GoogleはChrome56でブロックした

Googleは、StartComとWoSignの2社の認証局（CA）は高い基準を維持していないことから、ポリシー上、Chromeブラウザでは信頼しないものとして判断しました。

これは、Chromeブラウザ55においては従来通り信頼されていましたが、先月リリースされたChrome56以降からは信頼されなくなり、『！保護されていない通信』として警告し、SSL証明書が有効ではないことも表示しています。

これに関しては、MozillaのFirefoxブラウザ、AppleのSafariブラウザにおいても信頼されず、警告表示、もしくは表示されないといったブロックがなされています。

従って、この2社のSSL証明書を使用しているとユーザーの誤解を招く恐れがあります。

（現状は問題なく表示されている場合でも、近いうちに不安定な状態になり、最終的には警告表示がされるようになります。）

失敗しないSSL証明書選び

ウェブの暗号化（SSL化/https化）を行う際において必ず必要になるSSL証明書ですが、やはり日本国内においても普通に販売されているものを選択すべきでしょう。

Symantec（シマンテック）、GeoTrust（ジオトラスト）、GlobalSign（グローバルサイン）、Comodo（コモド）、SECOM（セコム）、DigiCert（デジサート）など、よく知られたSSL証明書を選択してください。

わからない場合はウェブ事業者に相談すれば問題ありません。

くれぐれも怪しげなSSL証明書には手を出さないようにご注意ください。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

『SHA-1』という言葉はあまり聞きなれない方もおられるかと思いますが、『SHA-1』とは暗号化に使われるハッシュ関数（テキストデータから別の固定長のテキストデータ（ハッシュ値）を生成する関数）の種類のことで、これはウェブの世界では暗号化を用いるhttpsの証明書に使われたりしています。

しかし、『SHA-1』のハッシュ値は160ビットと短く、データが発見される可能性が高くなり、安全性が低下することが指摘されています。

SHA256の証明書を使え

前述の理由から、昨今においては『SHA-1』ではなく、『SHA256』が推奨されるようになっています。

『SHA256』は『SHA-2』の1つで、『SHA-1』に比べてハッシュ値が長いことから、現在では『SHA256』が推奨されています。

これを踏まえ、大手が取り扱う電子証明書においては順次『SHA-1』証明書の受入を中止していく方向にあります。

GhromeブラウザのSHA-1サポート打ち切り

これらの流れを受け、Chromeブラウザにおいても『SHA-1』の証明書のサポートが来年リリースされるChrome56から打ち切りになります。

大半の電子証明書においては『SHA256』に移行されている流れもあり、これによって影響の出るウェブサイトは限定的とも言えます。

しかし、まだ『SHA-1』の証明書を使い続けているウェブサイトにおいては『SHA256』に切り替える必要があるとも言えるでしょう。

これらの証明書においては、『SHA-1』から『SHA256』への切替を無償で行っていますので、年内にはそれらの再発行手続きを終えておくことが無難です。

また、マイクロソフトにおいても『SHA-1』の証明書の受入を2017年1月か2月には完全に終了してしまうため、『SHA-1』のまま放置してしまうとウェブページに良くない影響が出る可能性があります。

この先、コンピュータの処理能力はまだまだ向上していきますので、先々はもっとハッシュ値の長いものへの切替も必要になってくることが予想されます。

これらの情報を随時チェックし、適切に安全なウェブサイトを保てるように心掛けてほしいものです。