皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、連日のように『新型コロナウイルス感染症』の話題がメディア中を埋め尽くしている日々ですが、そんなご時世もあって今、『Zoom』というコミュニケーションツールが注目されています。

テレワークで注目されるZoomとは

『Zoom』とは、ビデオ会議やウェブ会議を行うためのツールです。

事業用のプランには『無料』、『小規模向け』、『中小企業向け』、『大企業向け』があり、『無料』プランであっても100人の参加者までホスト可能となっています。

そのほか、1対1ミーティングは無制限に行え、40分までのグループミーティング（ミーティング数の制限なし）、ビデオ会議、ウェブ会議、デスクトップとアプリケーションの共有など、ちょっとした打ち合わせであればこれで十分と言えます。

従来、このようなビデオ会議ツールで無料プランを選択した場合、参加人数が増えると動作が不安定になったり、参加人数の上限が少なかったりしますが、『Zoom』は高音質・高画質、しかも最大100名まで参加が可能というところが特徴とされています。

ある調査によると、『テレワーク』の実施は一部の企業にとどまっているようで、中小・零細企業、小規模事業者においては予算的な問題や知識的な問題で実施できていないというのが現状のようですが、まずはこのような『無料』で実施できるところから『やってみる』ということが重要なのではないでしょうか。

『Zoom（ビデオ会議・ウェブ会議）』

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業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今日は3連休前の週末ということもあり、少し軽めの話題をお伝えします。

LINE＠はLINE公式アカウントへ移行

さて、冒頭に書いた『LINE公式アカウント』へのサービス移行手続きに関してですが、今後、『LINE＠』は『LINE公式アカウント』へ移行されるというものです。

もちろん、今直ぐにでも移行は可能で、2019年8月19日までに移行を行わなかった『LINE＠』のアカウントに対しては順次『LINE公式アカウント』へ強制移行がされます。

（強制移行においては『LINE公式アカウント』のフリープランに移行されます。）

では、『LINE公式アカウント』は従来の『LINE＠』と何が違うのでしょうか？

新しくなったLINE公式アカウント

従来の『LINE公式アカウント』は開設するだけで月額料金が発生し、『LINE＠』は無料で開設機能に制限がありました。

しかし、新しくなった『LINE公式アカウント』は無料でアカウントが開設でき、『LINE＠』では使えなかった『リッチメッセージ』などの機能が無料で使えるようになったのです。

（新しくなった『LINE公式アカウント』に有料プランも存在します。）

つまり、新しくなった『LINE公式アカウント』では『LINE＠』を超えることが無料で可能になるため『LINE公式アカウント』に統一されるということです。

無料の『フリープラン』の場合『ホームへのメッセージ投稿』は無料で1,000通まで可能になりますが、それを超える『ホームへの投稿メッセージ』は配信できず『タイムライン』のみになります。

有料プランの場合、ライトプランは月額5,000円で15,000通まで、スタンダードプランは月額15,000円で45,000通まで料金の範囲で『ホームへのメッセージ投稿』が配信可能で、それを超えた分は送った分だけチャージされる『従量課金制』になります。

（ライトプラン：1通5円、スタンダードプラン：1通最大3円）

現在『LINE＠』を使われている事業者の方は直ぐにでも『LINE公式アカウント』へ移行されることがお勧めです。

予めアナウンスはされていたものの、次は何を使えば良いのか。。。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

先週の始め、『サイボウズLive』はサービスを終了しました。

小規模事業者には結構愛用されていたようで、次をどうするかを未だ悩まれたところも多いかもしれません。

そこで、まだ悩まれている事業者へ次の選択肢をご紹介します。

サイボウズLive終了に伴る次の選択肢

まず、『サイボウズLive』にはどのような機能があったのか？

・タイムライン

・掲示板

・イベント

・ToDoリスト

・共有フォルダ

・チャット

このような機能がありました。

では、これに近しいものには何があるか？

・Zoho Connect（15グループまで無料、有料プランも有り）

・R-GROUP（永久無料、利用者数制限なし）

・LINE WORKS（無料プラン有り）

このあたりの利用者が多そうです。

（他にもたくさんありますが。。。）

逆に、スケジュール共有程度しかいらないといったところであれば『TimeTree』を活用するという選択肢も有りかもしれません。

後は自分達の感覚としてどの『UI』などの使い勝手が良さそうか？

他にやりたいことがある場合、それは可能なのか？

などなど、一度テスト的に使用してみた上で意見聴取し、決めていくのが良いと思います。

また、無料が良いわけではありません。

所詮は無料という考え方もありますので、そこは承知の上で使っていくことも必要です。

ご参考までに。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

昨年、『高速DNS1.1.1.1のアプリ登場』という記事にてDNSアプリ『1.1.1.1』に関してお伝えしましたが、今度は無料のVPNサービスが登場します。

CloudflareからVPN”Warp”が登場する

iOS/Androidの『1.1.1.1』アプリを最新の2.0.0にアップデートされた方はお気づきかと思いますが、その画面上部に『Warp』への申し込みボタンがあったかと思います。

これ、タップして申し込みをするとウェイトリストの順番が表示され、昨日のお昼前後でも200,000件を超えていました。

現在、DNSの『1.1.1.1』は相当普及し、『Google Public DNS』に次いで2番目のパブリックDNSとなっています。

（個人的には『1.1.1.1』の方がお勧めです。）

このVPNサービス『Warp』、ユーザーが暗号化されていないネットワークに接続した場合でも通信を自動的に暗号化するとされていますが、それよりも、データ圧縮やキャッシュなどによるデータ使用量の削減に少々期待をしたいところです。

（バッテリー消費も節約できます。）

直ぐには使えませんが、2019年7月末あたりにVPN『Warp』が使えるようになるようです。

ただし、ウェイトリストに登録しているユーザーに対してのようですので、早めに登録した方がよさそうです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

小規模事業者や少人数で活動しているチームにとっては朗報かもしれません。

ワークスモバイルジャパン株式会社（LINEの兄弟会社）が『LINE WORKS』のフリープラン（無料）の提供を開始しました。

LINE WORKS フリープラン登場

少額とは言え、資金にあまり余裕がない小規模事業者などにとって毎月のランニングコストはできるだけ抑えたいところです。

そんなユーザーを想定したのか、『LINE WORKS』のフリープラン（無料）が登場しました。

では、このLINE WORKSで何が行えるのか？

１．トーク

２．LINE/外部LINE WORKSユーザーとのトーク（一部機能の制限あり）

３．音声/ビデオ通話/画面共有（一部機能の制限あり）

４．アドレス帳（組織対応）

５．グループ機能（ノート/予定/フォルダ）

６．ホーム（掲示板）

７．カレンダー

８．アンケート

９．管理・セキュリティ機能（一部機能の制限あり）

１０．共有ストレージ（基本容量5GB/トーク（チーム/グループフォルダを含む）、ホーム、カレンダー、アンケートに使用されます。）

これだけの機能が使える、簡単なグループウェア機能を搭載したビジネスコミュニケーションツールとなっています。

※　最大メンバー数は100名まで

有料プランとの違いは、ライトプラントと比較した場合ではサポート/サービス品質保証と広告の表示、共有ストレージ容量を除き、一部に機能の制限はあるものの同じ機能が使えるものとなっています。

ちなみに、ベーシックプラン以上でプラスされる機能としてはタスク管理、メール、Drive、アーカイブ（プレミアムプランのみ）となっており、小規模事業者や少人数で活動するチームにおいてはフリープランでも十分と言えます。

ワークスモバイルの意図するところもそこにあるようで、『ITツールの導入ハードルが高い』と感じている小規模事業者などを想定し、フリープラン（無料）の提供を始めたようです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今年の4月、米CDN大手の『Cloudflare』と東部・南部アジア・太平洋エリアを管轄する地域インターネットレジストリ『APNIC』がタッグを組み、新たな高速パブリックDNSサービス『1.1.1.1』を開始した話しを覚えていますでしょうか？

このサービスから、さらに新しいものが提供されるようになりました。

DNSサービス1.1.1.1のスマホアプリ登場

米CDN大手の『Cloudflare』は11月11日（現地時間）、無料のDNSサービス『1.1.1.1』のiOSとAndroid向けの無料アプリを公開しました。

現在、DNSPerfによる速度ランキングは『1.1.1.1』が世界1位で、アジア圏においても1位です。

そして、品質的にもかなり安定した状態になったようで、Qualityは概ね99%前後を維持している状態になっています。

これらのことが好感されたのか、当初予想されていた以上にユーザーが『1.1.1.1』を利用しているようで、そこからあがったフィードバックとしてモバイル設定が複雑だというものが多かったこともあり、簡単にスマホ設定ができるアプリが登場したようです。

実際のところはモバイル設定が複雑だとは思えないですが、今回提供されたアプリを使うことにより、複雑だという意見の多かった設定は一切行わなくてもいいようになっています。

また、このアプリを使ってインターネット接続している間は自動的に『VPN接続』となるため、セキュリティ的にも安心と言えます。

興味のある方は是非お試しください。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

1人で起業したり、従業員を含めても片手以内の零細企業・小規模事業者であればコストを掛けずに使用できる業務系システムがあります。

今日はそれをご紹介します。

無料のクラウド型業務システムとは

コストを掛けずに使用できる業務系システムがありますと申し上げたのは、フリーウェイジャパンという東京の会社がサービスを行っている『フリーウェイシリーズ』というもののことで、販売管理、経理、給与計算、税務など、すべて一定の条件下においては無料で使用できます。

ただし、操作サポートなどがないため、サポートが必要な方にとっては少々厳しい可能性もあります。

では、これらのシステムはどの程度無料で使用できるのでしょうか？

無料で使用できる範囲

無料で使用できる範囲としては以下のような感じになります。

＜フリーウェイ販売管理＞

機能的には売上、請求、入金のシンプルなもので、年間の伝票数が1,000までであれば無料で使用できます。

また、次に紹介する無料の会計システムとの連動も可能です。

＜フリーウェイ経理Lite＞

出納長と仕訳形式でのデータ入力ができ、合計残高試算表、仕訳日記帳、総勘定元帳などから決算書（勘定式のみ）まで、一通りの経理業務が無料で使用できます。

また、前述の販売管理システム、次に紹介する給与計算システムと連動が可能です。

＜フリーウェイ給与計算＞

従業員数5人までであれば無料で使用できます。

機能的には一般的な給与計算ソフトの機能と同じような機能があり、賞与計算、所得税改正や社会保険改定、年末調整まで行え、有料の『フリーウェイマイナンバー』と連動させれば、マイナンバー対応帳票への個人番号などの印字も可能になります。

※　フリーウェイマイナンバーは、管理するマイナンバー数10個ごとで月額800円掛かります。

また、前述の会計システムとの連動も可能です。

＜フリーウェイ税務＞

これは少々難しいかもしれませんが、法人税の申告書作成が無料で行えるものです。

法人税、復興特別法人税、地方税、勘定科目内訳明細書、事業概況説明書、消費税など、別表は限られたものではありますが、必要最低限のものであれば無料で作成可能です。

ただし、電子申告のみの対応ですので、印刷しての申告書対応はしていません。

＜その他＞

その他、『フリーウェイタイムレコーダー』、『フリーウェイ顧客管理』が一定の条件下で無料で使用できます。

※　フリーウェイタイムレコーダーは、別途ICカードリーダー代などが掛かります。

永久に無料の業務システムで良いとは思いませんが、創業1年目・2年目あたりはこういったもので様子見してみるのも良いでしょう。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今ではあちらこちらで目にするようになったQRコードですが、それを作成するためのウェブサイトをデンソーウェーブが公開しました。

このウェブサイトでは、QRコードが無料で作成できるようになっています。

QRコードメーカー by デンソー

デンソーウェーブが公開したウェブサイト『QRコードメーカー』では、3種類のQRコードを作成することが可能です。

１．URL

２．テキスト

３．QR Wi-Fi

このうち、３の『QR Wi-Fi』では、プロファイル名（省略可）、SSID、パスワードを入力し、有効時間を選択することによりWi-Fi（無線LAN）に接続させるためのQRコードを生成します。

このQRコードを公式QRコードリーダー『Q』でスキャンすることにより、SSIDやパスワードなどの入力をすることなくWi-Fi（無線LAN）に接続することができます。

※　iPhoneアプリとAndroidアプリのどちらも無料で提供されています。

注：QR Wi-Fiをスキャン後、ダウンロード画面よりプロファイル情報をスマートフォンに書き込むことになります。

また、画像の形式はPNG、JPG、EPSから選択でき、サイズと解像度も指定できるようになっているため、チラシなどを印刷する際のデータの入稿用画像としても使えます。

その他、QRコードを読み取ったアクセス解析も専用のURLにより可能になっており、一定のデータ集計にも活用可能です。

スマートフォン用に提供されているQRコードリーダー『Q』では、スキャンだけではなく、URL、テキスト、連絡先などのQRコードを作成することも可能になっています。

※　スマートフォンアプリ『Q』の提供は、この『QRコードメーカー』を株式会社デンソーウェーブと共同開発した、東京のアララ株式会社（arara inc.）からリリースされています。

一度お試しあれ。

デンソーウェーブ公式のQRコード作成サイト『QR Code メーカー』

※　CDNとは、Webコンテンツをインターネット経由で配信するために最適化されたネットワークのことです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

CDNサービスの中でも無料プランが用意されていることで有名なCloudflareですが、この無料の範囲には注意しなければいけないものもあります。

※　無料プラン以外に、プロプラン（$20/月）、ビジネスプラン（$200/月）、エンタープライズプラン（$5,000/月）があります。

Cloudflareの仕組み

CloudflareなどのCDNは、レンタルサーバなどのオリジナルサーバとVisitorであるウェブサイトへの訪問者（ブラウザ）の間に存在します。

オリジナルサーバにあるコンテンツをCloudflareなどのCDNサービスが最適化（キャッシュや軽量化など）を行い、ウェブサイトへの訪問者に提供しています。

もちろん、ウェブサイトへの訪問者はそういったサービスが介在しているウェブサイトかどうかはわかりません。

通常のウェブサイトと全く同じように閲覧することになります。

CloudflareにおけるSSLの注意点

CloudflareのSSL（暗号化通信）には、Off、Flexible、Full、Full（strict）の選択があり、Offはもちろん暗号化通信なしですが、Flexibleはウェブサイトへの訪問者とCloudflareの間のみ暗号化通信され、Cloudflareとオリジナルサーバの間は暗号化通信されません。

また、FullのモードにおいてはCloudflareとオリジナルサーバ間においても暗号化通信がなされますが、Fullの場合はオリジナルサーバ側のSSL証明書が自作のものであってもよく、Full（strict）の場合のみ公的に信頼された認証局によって署名された有効なSSL証明書を要するというモードになっています。

つまり、完全な暗号化通信と公的に信頼された認証局に署名されたSSL証明書、これらの条件が必ず満たされていなければならないのはFull（strict）のモードのみということになります。

一般的に考えた場合、ウェブサイトの常時SSL化は訪問者のブラウザとオリジナルサーバの間が暗号化通信となり、そこには公的に信頼された認証局に署名されたSSL証明書が存在します。

ここから考えると、こういったCDNサービスを使う場合においてもすべてに暗号化通信がなされ、公的に信頼された認証局に署名されたSSL証明書が存在することがユーザーの安全性を確保するものと考えることが妥当でしょう。

そのあたりは是非念頭において活用していただきたいものです。

ちなみに、Full（strict）のモードはビジネスプラン、エンタープライズプランへのアップグレードや、Cloudflareにおける専用証明書の購入をしなくても使うことは可能ですが、ブラウザにてSSL証明書の発行先確認をした場合にはCloudflareのドメイン（Universal SSL）が表示されるため、訪問者に安心してもらうにはサイトシールなどにてドメインや企業名などの確認ができる状態を作っておくことが望ましいと思われます。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行う業務コンサルタント、高橋です。

少し前の話しにはなりますが、とある協会を訪れた際に驚いてしまったことがあります。

それは、冒頭でもお書きした通り、無料のセキュリティソフトしか導入されていなかったことです。

あまり目にするケースではないのですが、組織でありながら（個人だから良いというわけではありません）無料のセキュリティソフトを使っているとは何とも信じがたいものがありました。

無料セキュリティソフトの危険性

無料のセキュリティソフトがすべてにおいて危険であると申し上げているわけではありません。

もちろん、大手セキュリティメーカーから出ているセキュリティソフトと同じくらいにウイルス検知してくれるものもあります。

しかし、当然ながら無料であることから行えることには限界があります。

例えば、ウイルス対策が中途半場であったり、迷惑メール対策がない、ファイアウォール機能がない、ウェブサイトの安全性が確認できない、ネットバンキング保護機能がないなど、昨今の多様化するサイバー攻撃に対しては脆弱なものばかりであるということです。

ITに対する知識の欠落

こういった状態になっているところに関してはセキュリティ意識の欠落以前の問題があります。

それは、IT全般に渡って知識が欠落している状態にあることです。

また、パソコンを納入している業者をはじめ、外部の業者などにおいてそういったことに関するアドバイスをしてくれるところがないということも理由としてあるのかもしれませんが、これくらいのことはご自身達にて認識を持っていただきたいものです。

参考までに有名どころのセキュリティメーカーを記載しておきますので、ちゃんとしたセキュリティソフトを導入される時は以下のものをお勧めします。

ESET社（弊社もESET社の製品を使っています）、シマンテック社、カスペルスキー社、トレンドマイクロ社、マカフィー社、このあたりのセキュリティメーカーのものが良いでしょう。

組織によってハードウェア構成は異なるかと思いますが、個々が使用されるパソコンにはパーソナル向けのセキュリティソフトを導入されても問題ありません。