また、今回の『WWDC20』にて『Mac』に関する非常に興味深いことも同時に発表しています。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、例年通り『WWDC』において新しいiOS『iOS 14』が発表されたわけですが、これと同時に『Mac』に搭載されるプロセッサーに関しても発表を行っています。

今日はその話題についてです。

iOS 14の変化とMacのプロセッサー

まずは『iOS 14』の件からお伝えします。

＜iOS 14＞

今回発表された『iOS 14』は例年通り秋にリリースされる予定ですが、ユーザーにとってありがたいことに『iOS 13』への対応と同じ機種に対応します。

つまり、『iPhone 6s』、『iPhone SE（1st generation）』にも対応します。

新型コロナウイルス感染症の影響を考慮しての配慮かと思われます。

機能面では、

・ホーム画面のページにあるアプリをカテゴリーごとに自動で整理できるなどの『App Library』を搭載

・ウィジェットがホーム画面に配置できるなどのウィジェット機能の拡充

・動画を好きなサイズに変更し、他のアプリ利用中に表示する『ピクチャー・イン・ピクチャー』の搭載により、動画が画面外にスワイプされても音声は再生される

・全画面を使っていたSiriは画面下部にアイコン、画面上部に返答の通知とコンパクトになる

・オンライン環境での翻訳機能（日本語、英語、中国語、韓国語、フランス語、イタリア語、スペイン語など11言語に対応）

・メッセージアプリの機能追加とグループメッセージの改善

・自転車、電気自動車向けのマップ改善

・Car Playもアップデートし、iPhoneやApple Watchを車用のデジタルキーとして利用可能に（20201年生のBMWが順次対応予定）

・アプリのインストールなしで必要な時だけ利用可能にする『App Clip』の追加

・その他プライバシー関連における機能改善など

といったように、なかなか面白そうな内容になっています。

＜MacのCPUはIntelからAppleオリジナルへ＞

次にAppleの方向性が変化するMacに関してですが、年内に発売予定とされるMacにおいて『CPU』が変わります。

AppleはIntel（インテル）からAppleオリジナル（ARMベース）へとプロセッサーをシフトさせます。

iPhoneやiPadにはこのARMベースのAppleオリジナルCPUが搭載されていますが、とうとうMacにもARMベースのAppleオリジナルCPUが搭載されます。

このようにすることによってiPhoneやiPadとMacは一貫した操作性を提供することが可能になり、iOSアプリをMac上で動作させることも可能になります。

従来のIntelプロセッサーMac向けのアプリケーションもそのまま動作させることができるようなので大きな心配はなさそうですし、MacでWindowsも使われている方もバーチャルで動かすことは可能でしょうし、WindowsもARM版が提供されていますから、Boot CampでもWindowsを動作させることができるようにする可能性は高いような気がします。

そして、長年続いてきた『macOS 10』はとうとう『macOS 11』に変わります。

今後はAppleオリジナルCPU搭載のMacにも注目です。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、今日は『Google Chrome』の『Software Reporter Tool』に関する続編です。

Software Reporter Toolが無効化されない

先月に投稿した『CPUを大量使用する○○な機能』では、

以前のバージョンではChromeの再起動後には無効化したものが元に戻って有効化されてしまっていたようですが、現在の最新バージョン『Chrome 76』においては無効化されたままになります。

と書きましたが、すみませんm(_ _)m、間違っていたようです。

これ、機能して欲しくない方にとっては定期的に強制的な無効化を行う必要があります。

＜定期的な無効化＞

前回の記事で『Software Reporter Tool』の強制的な無効化を以下のようにご紹介しました。

１．c:\Users\（ユーザー名）\AppData\Local\Google\Chrome\User Data\SwReporter\（バージョン）の場所に『software_reporter_tool.exe』というアプリケーションファイルを見つけます。

２．『software_reporter_tool.exe』のプロパティ ⇒ 『セキュリティ』タブ ⇒ 詳細設定 ⇒ 継承の無効化 ⇒ 『このオブジェクトから継承されたアクセス許可をすべて削除します。』をクリック ⇒ 適用（OK）

この『（バージョン）』というのが『定期的に強制的な無効化』を行う必要があるという意味です。

つまり、『Software Reporter Tool』は『バージョン別』に存在しているようで、『Google Chrome』がメジャーアップデートされると別の新しいフォルダに生成されます。

従って、メジャーバージョンアップした際は新しいフォルダの『Software Reporter Tool』を強制的に無効化しないと『Software Reporter Tool』が機能してしまうことになります。

ある意味迷惑な機能にも思えますが、仕様が変わらない限り何ともならないでしょう。

疑問に思いタスクマネージャーを確認すると、CPUの使用率が100%に達しようとしていました。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

さて、冒頭に書いた出来事は私が実際に体験したものなのですが、CPUに負荷をかけていたのはブラウザの『Google Chrome』にある機能が起こしていたものでした。

CPUを大量使用するChromeの機能とは

『Google Chrome』には、『有害なソフトウェア』、『システム設定』、『プロセス』について詳細なレポートをGoogleに送信する機能があります。

『Software Reporter Tool』というものです。

本来はそのまま有効にしておいた方が良い気もしますが、流石にCPUの使用率が大き過ぎ、CPUファンがうなりをあげて回転するようでは少々問題がある気もします。

では、もしこの『Software Reporter Tool』を無効にしてCPUへの負荷を抑えたい場合はどのようにしたら良いか？

＜Software Reporter Toolの無効化＞

『Software Reporter Tool』を無効にしておきたい場合は以下の手順で無効化できます。

Chromeの設定 ⇒ 詳細設定 ⇒ リセットとクリーンアップ ⇒ パソコンのクリーンアップ ⇒ 詳細なレポートをGoogleに送信するをオフにする

これで『Software Reporter Tool』が無効化されます。

以前のバージョンではChromeの再起動後には無効化したものが元に戻って有効化されてしまっていたようですが、現在の最新バージョン『Chrome 76』においては無効化されたままになります。

＜Software Reporter Toolの強制的な無効化＞

現状は一度無効化にしておけば再起動後に元に戻って有効化されてしまうことはないのですが、次回以降のアップデートで同様の現象が出てしまう可能性がないわけではありません。

そのような場合、『Software Reporter Tool』を強制的に無効化してしまう方法もあります。

１．c:\Users\（ユーザー名）\AppData\Local\Google\Chrome\User Data\SwReporter\（バージョン）の場所に『software_reporter_tool.exe』というアプリケーションファイルを見つけます。

２．『software_reporter_tool.exe』のプロパティ ⇒ 『セキュリティ』タブ ⇒ 詳細設定 ⇒ 継承の無効化 ⇒ 『このオブジェクトから継承されたアクセス許可をすべて削除します。』をクリック ⇒ 適用（OK）

これで強制的に『Software Reporter Tool』が無効化されます。

この『継承の無効化』に関しては、『継承の有効化』を行うことで元に戻すことも可能です。

ちなみに、『Windows Update』もCPU使用率は結構高いです。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

昨年の今頃、CPUの脆弱性問題が話題になっていたことを覚えていますでしょうか？

その中の1つ、『Spectre Variant 2』への緩和策が『Windows 10 1809（October 2018 Update）』向けにリリースされましたのでご紹介します。

Spectre Variant 2 への緩和策 Retpoline

さて、数日前にWindows Updateなどにてリリースされた『Windows 10 1809（October 2018 Update）』向けの累積アップデート（KB448287）に含まれる『Spectre Variant 2』への緩和策ですが、これにはGoogleが開発した『Retpoline』と呼ばれる技術が含まれており、この緩和策を有効にすることで『パフォーマンスが向上する可能性がある』とされています。

従来の緩和策の場合はかなりのパフォーマンスダウンが見られたとされていますが、この『Retpoline』を用いた緩和策の場合、最大でも1.5%程度しかパフォーマンスはダウンしないとGoogleは伝えています。

ただし、現段階では『Retpoline』はデフォルトで無効の状態となっているようで、今後、段階的に『Retpoline』を有効にしていくとアナウンスしています。

また、Windows 10の中でも『1809（October 2018 Update）以降のみ』が実装対象となり、対象となるCPUは『AMD（すべて）』、『Intel（Broadwell以前のみ）』で、Skylake以降のIntel CPUは対象外とされています。

ご参考までに。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

ホームページサイトなどにWordPressを使われている方、プラグインはどれくらい使われていますか？

それは何のために使われていますか？

WordPressのプラグインが不要な場合

昨今、ホスティング会社もハードウェアの仕様をかなりパワーアップさせています。

例えば、最新のCPU、大容量メモリ、SSDなどを採用するなどし、サーバのパフォーマンスアップを行ったりしています。

また、WordPressユーザーなどのためにPHP7系統への対応も積極的に行われるようになっています。

これらのことから言えるのは、従来、WordPressなどのツールを使ってホームページサイトなどを構築していた場合、パフォーマンス改善のために使われていたCDNやキャッシュ系のプラグインが不要とも言える環境が整ってきていることです。

つまり、それらのプラグインを使わなくても従来プラグインを使っていた時以上のパフォーマンスが得られるということです。

逆に言えば、パフォーマンス改善を目的としたプラグインを継続して使ったとしても思うほどの効果は得らない可能性があるとも言えます。

これらのことを含め、米国のあるホスティング会社ではこういったプラグインを自動的に削除したりもしているようです。

WordPress本体と同様に、プラグインはリスクを伴います。

そのプラグインに脆弱性があれば攻撃を受ける可能性もありますし、無駄にプラグインを多用していても高負荷になるだけの場合もありますから、効果が見られないのであれば使わない方が良い選択とも言えます。

一度自社（自店）の環境をチェックし、効果がなさそうなものは外してみるのも良いのではないでしょうか。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

昨今、『Bitcoin』などで知られる『仮想通貨』のマイニングにおいて問題が起きています。

自身が構築した専用の環境下において行われる分には問題はありませんが、ここ最近においては他人を巻き込んでそれが行われたりもしています。

マイニングプログラムには注意せよ

まず、仮想通貨のマイニングにおいてはそれを行う設備が必要になります。

これは、ちょっとした機材（コンピュータ）を用意して行っただけのレベルでは思うような報酬は得れれません。

つまり赤字になります。

そこで行われる手段として、

１．安価な共用レンタルサーバを使う

２．他人のパソコンを利用する

といった行為が行われるようになってきています。

１の場合、同じサービスを利用している他者への影響があるため、ホスティングサービスを行う事業者の大半はそれを禁止行為とし、見つけ次第、強制的に退会させるなどの措置を取っています。

そして昨今、２の行為が行われるようになってきています。

２の場合、自身が運営するウェブサイトにプログラムを埋め込んでおき、ウェブサイトを訪問した閲覧者のパソコンにマイニングプログラムを勝手に入れる仕組みを取り入れています。

これにより、複数のマイニング環境が無料で構築できることになり、マイニングで稼ぐことができる（赤字にならずに済む）ということになります。

しかし、このマイニングプログラムを仕込まれてしまった側は非常に迷惑なことが起きます。

CPUなどのリソースがそれに多く使われるため、コンピュータの動作が非常に遅くなったりします。

昨今、その問題はセキュリティソフト会社も当然把握しており、当該ウェブサイトへのアクセス警告、判明しているマイニングプログラムの検知など、日々更新を行っているようではありますが、100%ではありません。

もしパソコンの動作に疑問を感じるようなことがあれば、一度Windowsのタスクマネージャーでリソースの使用状況を確認するなどし、不明なものが見つかった場合にはセキュリティソフトのサポート窓口に相談するなどにて対処方法を教授してもらうことにはなりますが、くれぐれも怪しいウェブサイトにはアクセスしないよう、ご注意ください。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

『Meltdown（メルトダウン）』と『Spectre（スペクター）』のCPU脆弱性問題を受けて、1月上旬にメーカーなどを通じて順次修正パッチがリリースされていたものが、その後に、このパッチが原因でリブート（再起動）が増える不具合が報告されていました。

この不具合を受けて、Intelは脆弱性対応パッチの導入を中止するよう、メーカーやエンドユーザーに呼び掛けていまいしたが、これも概ね不具合修正が完了しているようです。

CPUの脆弱性対応パッチの適用を

1月の終わりにCPUの脆弱性対応パッチの導入中止の呼び掛けから1ヶ月半ほど経過しましたが、2月の終わり頃からこの不具合に対する修正版が順次パソコンメーカーなどに提供が始まり、その後、順次パソコンメーカーなどがファームウェアのリリースを再開しています。

かなり古いCPUを搭載した機種のファームウェアは未だ調査中のところも残っていたりしますが、ここ数年のパソコンに関してはそろそろ脆弱性対応パッチを適用しても良さそうなタイミングになってきました。

これに関してはホスティング業者なども様子見をしていたようで、順次セキュリティメンテナンスの予定を発表しているところも出てきています。

各パソコンメーカーでは、『Meltdown（メルトダウン）』と『Spectre（スペクター）』に対する情報をホームページ上に掲載していますので、それらを確認の上、早い段階で計画を立て、順次ファームウェアのアップデートを行うことをお勧めします。

また、同様にWindowsなどもそれに対応した最新のパッチを適用する必要があります。

参考：https://meltdownattack.com/ or https://spectreattack.com/

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

以前、このブログでもCDN（content delivery network）の活用をお勧めしたこともありますが、必ずしもそれが良いわけではないケースも存在します。

では、それはどのようなケースなのでしょうか？

CDNが速度的に逆効果となるケース

インターネットの普及に伴い、ウェブサイトによっては大量のアクセスが集中し、反応の遅延などが多く見受けられ、時には反応しないケースもあります。

そんなケースにおいては今でもCDNは有効的なものであると言えます。

また、それほど大量のアクセスが集中していなくても、元々のオリジナルサーバの処理能力がそれほど高くない場合においてはそれをカバーしてくれるものとしても有効的です。

しかし、ここ最近のホスティングサービス各社の状況を見てみると、処理能力の高いCPUに大容量メモリ、ストレージにはSSDを採用するなどし、ホスティング会社自身も設備をリニューアルさせたりしています。

そのようなケースにおいては逆にCDN経由にしていることが速度低下につながることもあります。

では、どのように判断するか？

単純に、CDN経由にした場合とそうでない場合とで速度測定などをしてみて比較し、判断すると良いでしょう。

ただし、セキュリティ性や安定性を優先して求めるのであればCDNを活用した方が良いとも言えますので、優先事項が何であるかによってCDNの活用を考えるべきでしょう。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

今回の『CPUの脆弱性問題』は、WindowsパソコンやMacのみならず、世の中の多くのIoT機器に影響を及ぼしています。

脆弱性の問題は修正パッチを適用することで一応対処できますが、問題はそれだけでは終わりません。

※　現在、修正パッチの適用は中止するようアナウンスが出ていますのでご注意ください。

CPUの脆弱性による隠れた影響とは

今回のCPUの脆弱性問題は、それに対応した修正パッチを適用することによってCPUの処理能力に影響が出ます。

最近購入したハードウェアであれば気づくほどの影響はなさそうですが、2年前や3年前、それ以前に購入したハードウェアの場合にはかなりの影響があるとされています。

最大で25%程度も処理能力が低下するものすらあるようです。

CPUの脆弱性による処理能力の影響範囲

前述の通り、影響は多くのIoT機器に影響を及ぼすわけですから、当然サーバー関連にも影響は及びます。

つまり、社内サーバー、クラウドサービス、ホスティングサービスなどにも影響が出るわけです。

実際問題、米Intel（インテル）がCPUの脆弱性対応パッチの適用の中止を呼び掛ける前にそれを適用してしまったところで影響が出ています。

これらのことを受け、アメリカではIntel社に対して複数の集団訴訟にまで発展していることが報じられています。

現状リリースされている同一のCPUにおいてこの問題が解消されることはないのかもしれません。

しかし、セキュリティとパフォーマンスなどの問題を比較した場合、セキュリティを優先せざるを得ないことは言うまでもありません。

これに対して米Intel（インテル）は、パッチの導入中止を呼び掛けています。

皆さん、こんにちは。

業務改善を行うIT・業務コンサルタント、高橋です。

この1月、結構Intel（インテル）のCPU脆弱性問題で翻弄されています。

各メーカーを通じてリリースされている脆弱性対応パッチの導入中止を、メーカーやユーザーに呼び掛けているのです。

CPU脆弱性対応パッチの導入は一時中止を

『Meltdown（メルトダウン）』と『Spectre（スペクター）』のCPU脆弱性問題を受けて、1月上旬にメーカーなどを通じて順次修正パッチがリリースされていますが、今度はこのパッチが原因でリブート（再起動）が増える不具合が報告されています。

この不具合を受けて、Intelは脆弱性対応パッチの導入を中止するよう、メーカーやエンドユーザーに呼び掛けています。

一般消費者の大半はCPUの脆弱性問題を把握していないことの方が多いでしょうが、事業者の場合はある程度把握し、脆弱性対応パッチの適用を行ってしまったところもあるでしょう。

何ともし難い話しですが、まだ脆弱性対応パッチの適用を行っていない事業者の方々、暫くの間はパッチの適用をせず、新しい情報入手に備えることの方が無難と思われます。

※　今回の脆弱性対応パッチは、PCメーカーなどを通じて配布される『ファームウェア』のことを意味しています。